これまで数多くのご要望をいただいておりました関西エリア（大阪・兵庫・京都・奈良）のイベント会場・スペースの掲載につきまして、本日より関西エリア約150スペースの掲載を開始いたしました！

【関西エリア 検索方法】
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掲載会場につきましては、今後も順次追加予定です。
首都圏だけでなく関西エリアでのイベント会場をお探しの際にも、ぜひVENUE LINKをご活用ください！

関西エリア 約150スペースの新規掲載開始！

ミライのヒント

「完成された体験」を来場者に届ける。多くのイベント制作がそうした発想に立つ中、異なるアプローチで祭りをつくり続けてきた集団があります。それが芸能山城組です。1974年の結成以来、世界各地の民族芸能を自ら調査・研究しながら実践を続けてきた有志の集団でありながら、映画『AKIRA』の音楽を手がけたことでも国内外にその名を知られています。

彼らが目指してきたのは、観客と演者を分けない「都市における未来の祭り」のプロトタイプをつくること。毎年新宿で開催される「ケチャまつり」の準備や運営の段階から人を迎え入れ、約50年という時間をかけて、一つの文化とコミュニティを育んできました。人が集まり、つながり、やがて自らも担い手へと変わっていく。そんな場は、いったいどのようにつくられるのでしょうか。

2025年から芸能山城組の活動に加わったベニューリンク編集部の尾亦耕平が、40年以上にわたり活動を続けている本田学氏に、イベントの参加設計と組織づくりのヒントを聞きました

（Profile）
本田 学（ほんだ・まなぶ）氏 
国立精神・神経医療研究センター 神経研究所 部長
1988年京都大学医学部卒業。1995年京都大学医学研究科博士課程修了。米国国立保健研究所（NIH）訪問研究員、自然科学研究機構生理学研究所准教授などを経て、2005年9月から現職。学生時代は関西地方を中心に活動し、ケチャまつりや公演などの大きなイベントごとに東京に通っていた。大学院入学と同時に、芸能山城組の中の研究集団である文明科学研究所（所長：大橋力、芸能山城組組頭・山城祥二の本名）の一員として本格的に研究活動に参画。現在は、組頭・山城祥二こと科学者・大橋力が発見したハイパーソニック・エフェクトを健康・医療領域に応用した「情報医療」の研究開発に取り組んでいる。


尾亦耕平（おまた・こうへい）
電通ライブ 経営推進局 AI・ワークイノベーション部、ベニューリンク編集部所属。大学で建築を学ぶもドロップアウト。映画好き（もちろん『AKIRA』大好き）が高じて、広告映像の世界へ。フィルム、デジタル／リアル空間体験、アート〜ストーリーテリングまで幅広く手がける。音に人一倍こだわりをもち、水族館やフラワーアート展示などにおけるサウンドインスタレーションを行ってきた。2024年にケチャまつりを初鑑賞。文字通り心動かされ、祭りの設営や露店などの運営支援、一部演目を担う「祭仲間」として芸能山城組に参画。2025年に夏のケチャまつり、冬の公演に続き、今夏のケチャまつりに向け年始早々に有給取得申請済み。目下、毎週の稽古や美術セットづくりを手伝う。


人が集まり、つながる「祭り」を都市につくる

尾亦　私は2024年に、観客としてケチャまつりを訪れ、その場に生まれる一体感や熱気に引き込まれました。翌年には、自分もつくり手として関わりたいと思い、組員と一緒に祭りを支える「祭仲間」として参加しました。芸能山城組（以下、山城組）は長年、世界各地のコミュニティに伝わる祭りのフィールドワークを重ねてきたそうですが、そこからどのような気づきや共通点が見えてきたのでしょうか。

本田　まず、「地球上にお祭りを持たない民族はない」ということです。どの地域でも、人は祭りを中心に集まり、お金や時間、労力などを持ち寄って場をつくっています。音楽や踊りだけではなく、工芸や美術、食事や交流まで含めて、さまざまな要素が混然一体となった場ができあがっていきます。

さまざまな文化圏の祭りを調べる中で、人間にとって祭りとは、健康に生きるための「必須の栄養素」のような営みなのだと確信するようになりました。



尾亦　そうした祭りを、なぜあえて都市の中につくろうと考えたのでしょうか。

本田　今でこそ、共同体のつながりや地域の祭りの価値が見直されていますが、山城組がケチャまつりを始めた1970年代は、高度経済成長の真っただ中、西欧文明万歳の時代でした。

猛烈に働くことが優先され、祭りや共同体は、大いなる無駄であり、克服すべき古い慣習のように捉えられていた時代です。経済的な対価を生むための催しはあっても、人々が時間や労力を持ち寄り、ともにつくる祭りは、都市からほとんど失われていました。

山城組の組頭（リーダー）である山城祥二は、祭りが失われていくことを嘆いたり、言葉で批判したりするのではなく、自分たちの手で本物の祭りを実際につくってみようと考えたのです。そこで、「都市における未来の祭り」のプロトタイプとして始めたのが、ケチャまつりです。

バリ島という土地が育んだケチャは、極めてダイナミックかつ、他には類を見ない独特な伝統芸能として知られています。通常の音楽とは異なり、指揮者やメトロノームといった全体を制御する同期信号なしに、100人以上の演奏者が、「チャッ」という人間の叫び声からなる複数のリズムパターンを組み合わせることで、高速の16ビートの合唱を生み出すところに、その大きな特徴があります。


それは、演奏者全員が互いに気合いを合わせて高度に同期しないかぎり、創り出せません。まさに、以心伝心、阿吽の呼吸が満ちあふれた人間の群れが実現しないと生まれない芸能なのです。

演じる人たちが祭りを通じてつながると同時に、そこへ集まった人たちとも音楽や踊りを通して祭空間を共有する。同じ空間に集まり、オフラインで同期することで、みんなで一緒に感動や快感を味わい、「祭りっていいね」と感じてもらう。そうした実体験を通じて、祭りの価値を実体先行で示していこうと考えたのです。


尾亦　イベントも、人を集めて楽しんでもらう点では祭りと共通しています。違いは、目的の置き方にあるのでしょうか。

本田　そうですね。多くのイベントでは、人を集めて楽しんでもらうのがゴールではなく、それを手段として用いることで、経済的な利益や事業上の成果といった「目的」を得ようとすることが多いように思います。

一方、共同体の祭りは、参加する人たちが経済性や効率性を優先せず、群れの力を結集して、さまざまな苦労も共有しつつ祭りの準備をします。祭り当日はパフォーマンスで同期して快感という報酬を得る、そしてリアルな人間同士の信頼感と協調性を強化することが、ゴールのひとつです。

もちろんケチャまつりでも、縁日で冷たい飲み物や記念グッズを販売したり、公的機関から助成を受けたりすることもあります。ただ、それは祭りを維持し翌年へつなぐための手段であり、経済的な利益を目的にはしていません。

尾亦　芸能を生業にしないことも、大切にされていますね。

本田　はい。山城組は誰にでも開かれていますが、音楽を生業にするプロの方は入門をお断りしています。

その最大の理由は、音楽や芸能で経済的対価を得なければならないプロになるとさまざまな制約が出るためです。経済効率を考えなくてもよい最も贅沢な表現活動を実現するためには、アマチュアでなければならないのです。

たとえば、私たちは2年に一度、メンバー全員が自費でバリ島へ行き、現地の共同体の師匠から芸能を学びます。バリ島の芸能は、共同体をベースにしてできており、特定の個人が技術を習えば成立するものではありません。人と人とが、いかにして心を一つにして力を合わせられるかが決め手になり、芸能を支える社会システムのあり方から学ばなければなりません。

バリ島芸能の真髄を学ぶためには、個人の技術だけでなく、個人間の関係性のあり方を含めて学ぶ必要があるのです。そのためには、全員でバリ島に行くしかありません。しかし、そんなことをしていたら、とてもじゃないですが、プロでは採算が取れません。

このように、プロになれば、生活を維持し、採算を合わせるために表現上の妥協をしなければならないことも多々あります。自分たちが本当に求める究極の表現を惜しみなく追求するには、アマチュアであり続ける必要があるんです。



観客と演者を分けない。共感で結びつく共同体

尾亦　芸能山城組の「ケチャまつり」を拝見していると、観客と演者の境界線がどんどん溶けていくような不思議な一体感を感じます。私たちが普段イメージする、いわゆる「観客参加型のイベント」とは何が違うのでしょうか。

本田　ケチャまつりには、「バナナの叩き売り」のような観客参加型の演目があり、高い人気を博しています。ただ、私たちが言う「観客と演者を分けない」というのは、単に観客参加型の演目を用意するだけではありません。

より本質的なのは、去年は見ていた人が「今年は自分もやってみたい」と思ったら、祭りの準備や運営から参加してもらうことです。仕込みの段階から一緒に関わらないと、本当の祭りの味わいは分かりませんから、お祭りを支えてくれる人たちには、かなり広く門戸を開いています。

そうやって、観客だった人がいつの間にか祭りの仲間となり、演じる側にもなっている。それこそが、私たちの考える「観客と演者を分けない」ということなんです。



尾亦　なるほど、関わる人たちの関係性そのものを変えていくのが本来の「祭り」の姿なんですね。私自身もそうですが、そうした体験に惹かれて集まる方は多いのでしょうか。

本田　非常に多いですね。毎年楽しみに来てくださる人もいますし、前年に観客として見て、翌年から参加する人もいます。

現代の都市では、昔の村のように「同じ土地に生まれ育ったから」という理由で、自然に共同体をつくることは極めて難しくなっています。だから私たちは、自分たちが何をしようとしているのかを伝え、実際に祭りを味わってもらい、共感した人たちを集めていく必要があります。

土地によって結ばれるのではなく、体験や考え方への共感によって共同体をつくっているともいえます。

尾亦 「共感でつくる、都市の共同体」ですね。ただ、広く門戸を開く一方で、山城組のケチャは圧倒的な完成度を保っています。この「誰でも入れること」と「表現の質を高めること」は、一見すると矛盾するようにも思えるのですが、どうやって両立させているのですか。

本田　そこがケチャという芸能の本当におもしろいところです。先にご紹介したように、ケチャは、4つの異なるリズムパターンを組み合わせたときに、初めて非常に複雑な16ビートが生まれます。

このとき、とても大切なことは、中核となるメンバーが揺るぎない16ビートを奏でることです。中核部分に、新しく加わった人が少しずつ同化していくことで、いつの間にか、リズムパターンが正確に揃ってしまう。そして、いったん揃うと、その中に強力に引き込まれてしまい、それを意図的に狂わせることはほぼ不可能になります。

もちろん、初めて来た人がすぐにすべてできるわけではありません。最初はおぼつかなくても、一緒にやりながら少しずつ身につけていけます。

一方で、あるレベルまで高めるには、時間をかけて、お互いにコミュニケーションを重ねる必要があります。誰一人として落ちこぼれをつくらず、共同体の中で一緒に育てていく。そういった意味で、ケチャとは、まさに「絆の芸能」なんです。


準備のプロセスで人が鍛えられ、関係が深まる

尾亦　ここまでお話を伺うと、ケチャまつりは本番だけでなく、準備や運営の過程にも大きな意味があるように感じます。

本田　そうですね。祭りをきちんと運営できるかどうかには、その共同体がうまく機能しているか、みんなが力を合わせられているかが表れます。

毎年祭りを行うことで、その年の集団の結集力や問題解決力が見えてくる。うまくいけば、「今年はここまでできたね」と、自分たちの状態を確かめることもできます。

パフォーマンスの本番だけでなく、準備を通じて人が鍛えられ、関係が深まっていくことも、祭りの大切な役割なんです。

尾亦　もう少し役割を整理して、効率よく運営することもできそうですが、分業を進めすぎると、山城組らしさが失われるようにも思います。

本田　ケチャまつりでは、祭りを運営する人、仕込みをする人、演じる人が切り離されず、みんながすべての役割を担っています。ケチャまつりだけでなく、私たちがお手本にした伝統的な共同体の祭りは、そういう形を取っていることが圧倒的に多いと言えます。

一方、現代のイベントの多くは、裏方スタッフと出演者がはっきりと分かれていることが多いと思います。目先の効率だけを求めて分業体制にしてしまえば、祭りの持つ最も大切な部分が崩れてしまうのではないかと思います。

ただ、私たちの今のやり方は、まだまだ完成形では決してなく、毎年少しずつ改善し、よりよい仕組みにしていく工夫を絶えず続けています。

尾亦　効率化そのものを否定しているわけではなく、何を残したまま改善するかが重要なのですね。


本田　そうです。バリ島の祭りを調べてみて驚いたのは、外からは、誰が指示を出しているのか、いわゆる指揮系統がまったく見えないことです。長い時間をかけて成熟した人間関係ができているので、都度言葉で細かく指示しなくても、誰がいつ何をするのかが互いに自然に察知され、まさに以心伝心、阿吽の呼吸で物事がスムーズに進んでいくんです。

私たちの場合は、現代に生まれ、西欧文明の強い影響を受けて育った人たちの集まりですから、なかなか同じようにはいきません。本部から明示的に指示を出す必要もあります。それでも、仕込みや運営を一緒に行う中で、自分で考えて動く力や、人との関わり方を少しずつ身につけていくことはできるのではないかと思っています。

尾亦　約50年続けてきたことで、運営のあり方にも変化はありましたか。

本田　長く関わる人が増え、祭りの核になる部分が強くなりました。私もですが、数十年活動を続けている人たちがいて、その間に培われた信頼関係や経験があります。中心がしっかりしているからこそ、新しく入ってきた人を思い切って受け入れ、一人ずつ中へ巻き込んでいけるんです。まさにケチャと同じですね。

信頼関係を築くためには、どうしても時間が必要です。長く続けたことで、新しい人が参加しやすくなったことは、大きな変化だと思います。

尾亦　長年関わっている外部スタッフも、山城組の一員のような関係になっているそうですね。

本田　例えば照明は、私たちだけではできないのでプロの方にお願いしています。ただ、その方々とも50年近い付き合いがあり、多くのことが阿吽の呼吸で進むようになってきています。専門家に仕事を切り出して任せるというより、長い時間をかけて、一緒に祭りをつくる仲間になっている。そうした関係も、継続の中で育ってきました。


尾亦　お金も時間も労力もかかる中で、なぜ約50年も続けられたのでしょうか。

本田　やはり、祭りそのものが楽しいからです。みんなで力を合わせ、祭りがうまくいったときには、大きな喜びがあります。負担が苦しいだけなら、これほど長くは続きません。

祭りでは、お金や時間、労力を惜しみなく注ぎ込みます。それでも続けたいと思えるのは、つくり上げたときに得られる喜びが、それだけ大きいからです。

尾亦　イベント制作にも通じる感覚があります。準備は大変でも、出来上がったものを届け、来場者に喜んでもらえたときには、大きな達成感があります。

本田　そうだと思います。イベントと祭りでは、目的や仕組みが異なる部分もあります。ただ、世界各地の共同体が長い時間をかけて育ててきた祭りには、人を集め、力を引き出し、ともに何かをつくるための知恵があります。

効率だけではなく、つくる過程でどのような関係が育つのか。集まった人が、次の担い手になっていくのか。そうした視点は、イベントづくりにも参考になるのではないでしょうか。

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■ 第48回 芸能山城組 ケチャまつり
新宿三井ビルディング 55HIROBA
2026年7月29日（水）〜8月2日（日） |
入場無料 

飲料・グッズ・音源の物販あり  巨竹アンサンブル〈ジェゴグ〉による『交響組曲AKIRA』の演奏とお客様への手ほどき、ブルガリアとジョージアの伝統合唱、青銅の交響楽〈ガムラン〉の演奏と踊り、岩手県奥州市の奥山行上流餅田鹿踊保存会による「鹿踊」、インドネシア・バリ島の〈ケチャ〉など極上のワールドパフォーマンスが次々に繰り広げられ、人びとをライトトランスの世界へといざないます。

write＆edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura


【前編】祭りは人間の「必須栄養素」。芸能山城組に聞く、人が集い、つながる場の必要性

40年以上にわたり、世界的なイベントや万博をはじめ年間300件超のプロジェクトを手がけてきた総合イベントプロダクション「DNA」。企画・クリエイティブ・運営・事務局をワンストップで統合し、体験の力を通じて人々に感動と気づきを届け、その積み重ねによって社会全体にポジティブな変化を生み出しています。積み上げてきた職人の知、組織力の強化、そして最新技術を掛け合わせながら、クライアントとともに、「人の心を動かす。社会の心を動かす。」――そんな瞬間をつくり出す企業魂の背景にある、これまでの軌跡とこれからの挑戦についてインタビューしました。

40年の歴史が育んだ、DNAの現場力とプロフェッショナリズム

――まず、創業時のお話から伺えますでしょうか。

吉見彰彦氏（取締役常務執行役員 第2プロモーションユニット ユニット長、以下敬称略）：当社は、1985年に創業しました。当時、イベント制作会社という業態ができあがり始めたタイミングだったそうです。幅広い業種のクライアントから、キャンペーンやプロモーションの案件を受注していたと聞いています。その後、万博をはじめとする大きなイベントを手掛けるようになりました。

それから現在に至るまで、当社は一貫してイベント事業に専念してきました。先代には「プロフェッショナルを育てる」という強い信念があり、そのもとで私たちもイベントの専門職としてスキルや知識を磨いてきました。創業以来、常に大規模な案件に携わってこられたのは、国家的なイベントや大きなプロジェクトにおける信頼の積み重ねがあってこそだと思います。なかでも当社は、大型案件における運営を中心に、深く関わってきたことが大きな特徴です。

長橋俊明氏（執行役員 第1プロモーションユニット ユニット長、以下敬称略）：運営はかなり広い領域を含みます。「現場を安全に、お客様が楽しめる形で提供する」仕事であれば何でも担当します。スタッフの手配から現地オペレーションの管理、会場やエリアの管理、安全管理まで、すべてが対象です。

運営を担う上では、全体をしっかりと把握し、現場をコントロールする力が必要です。そのため、もちろん施工や演出・進行の知見も蓄積しています。制作段階で運営マニュアルを書く際に施工のゾーニングや演出進行の内容を理解できなければいけません。

――そのような現場で、特に発揮されているスキルは何でしょうか。

長橋：一つは「コミュニケーション能力」だと思っています。広告代理店や協力会社は、やりたいこと、やらなければならないことが山ほどあります。

われわれは常に、そうした関係者の間に立って話を聞き、すべてがうまく回るように調整・交渉をしていきます。関係者が多く、「これは誰に相談すればいいのか」となるような現場こそ、我々の調整力が活きる場面です。

吉見：もう一つは「安全性」への意識ですね。これは、長く現場に関わっていないと見えてこない部分でもあります。理論上だけで進めてしまうと、どうしても事故が起きてしまいます。イベントは一つひとつ条件も環境も違いますので、過去の経験値を蓄積しながら、「ここは危ない」と察知する力が必要です。

社内では「ネガティブチェック」と呼んでいるのですが、「最悪のことが起きたらどうするか」をあえて考える会議を行っています。リスクマネジメントを徹底する文化は、DNAの中に根付いていると思います。

クリエイティブと企画の融合、そして国際案件を支える機動力

――現在、DNAでは組織体制の変革を進められています。11月に新設された「アカウントプランニング部」について、部長を兼務されている山内さんからご説明をお願いできますでしょうか。

山内進太郎氏（第3プロモーションユニット ユニット長、以下敬称略）：新設の目的は、企画のクオリティを標準化し、イベントの「川上」からしっかりコミットすることです。これまでは各プロデューサーの個人の力量に依存する部分が大きかったのですが、組織として戦略やコンセプトワークから提案できる体制を整えました。

アカウントプランニング部では、イベントに来場されるお客様がどのように体験し、どう喜んでくださるか。そこを突き詰めることが重要だと思っています。そのため、ときにはクライアントや代理店の要望どおりに進めるだけでなく、「本当にこれで体験価値が届くのか」という視点から逆算して物事を考え、提案させていただきます。実際に、クライアントから「ありがとう」と言っていただけるのは、そうした姿勢が伝わったと感じられる瞬間ですね。

――クリエイティブとプランニングが融合することで、より深みのある提案を実現されているのですね。もう一つ、海外案件をリードする「国際プロデュース部」についても教えてください。

吉見：15年前に設立した国際プロデュース部は、英語・韓国語に精通したスタッフが常時対応し、海外クライアントとのコミュニケーションから現地でのリサーチ、制作の管理、成果報告までをスムーズにサポートしています。

アジア、欧州、北米を含む幅広い地域で、展示会やスポーツイベント、政府系プロモーションなど多彩な案件を手がけてきたことが強みです。英語を使った制作実務ができる人間が直接やり取りできます。現地のルールや費用の考え方なども含め、各国のルールを理解した人間だからこそできるイベントを、海外で実現させることが可能です。

国内においては、インバウンド向けの取り組みも推進。海外メディア向け発表会の運営やファムトリップの企画などを通じて、訪日体験の質向上にも寄与しています。リアル・デジタル双方のチャネルを活かした国際コミュニケーションにより、企業やブランドの価値を世界に向けて高めていきます。

さらに、ビザ手配や国際輸送、保険加入、各国の規制対応など、煩雑になりがちな国際業務をワンストップで管理できる体制を構築。企画段階から潜在リスクを抑え、安心してプロジェクトに集中できる環境を提供しています。

――具体的な案件としては、どのようなものがありますか。

吉見：例えば、ラスベガスで開催されるCES（世界最大級の技術見本市）で大手自動車メーカーや家電メーカーのブース制作・運営に関わらせていただきました。また、最近は海外のクライアントが日本で展示をするインバウンド案件も増えています。海外の企業を日本に招く際の受け入れ対応や、ゲームイベントなどで来日する海外選手のアテンドなどを担当しています。

旅行代理店ですと、「移動と宿泊の手配」で終わってしまうことが多いのですが、われわれはイベントの一環として、トータルでサポートしています。ビザ申請のお手伝いから、空港でのお出迎えなど、細かなコーディネートまで、一貫して対応できるのが強みですね。

――部署横断のワンストップ体制や、社内のクオリティコントロールについても教えてください。

吉見：2025年11月からは、先ほどご紹介した「アカウントプランニング部」と、「制作プロデュース」という部署を立ち上げました。制作プロデュースには、経験豊富なスタッフが集まり、全体のクオリティアップを担っています。若手が前面に立つ案件でも、経験値が不足している部分を後ろから支え、各現場で危険箇所の確認やアドバイスを行うことで、会社全体の品質を底上げしていく役割です。

DNAというブランドが、個人ではなく「会社」としてプロフェッショナル集団だと認めていただけるよう、体制や教育、ナレッジの整備を進めているところです。

AI活用と育成強化で変わる現場。DNAが目指す次世代のイベントづくり

――これからの挑戦について伺います。最近はDXやAIの活用にも取り組まれているとお聞きしました。

吉見：具体的な取り組みとしては、全社員に「AI」を導入しました。画像生成AIや音楽生成AIなどのツールと併用しながら、2025年4月頃から全社的に使い始めています。これからのイベント制作は、AIとうまく融合しながら計画を進めていく必要があると思っています。

将来的にはAIを使った商材開発も視野に入れています。AI×われわれの現場オペレーションを組み合わせることで、より価値のある提案ができると考えています。

――人材育成の面では、「プランナーズスクール」という取り組みもされていますね。

吉見：2024年から始動した「プランナーズスクール」は、企画が売上をつくる会社に変えていくことゴールに据えたプランナー育成プログラムです。マーケティング、ストーリーテリング、XR技術など、最新トレンドを第一線で牽引するクリエイターを講師に招き、体系的に学べる環境を整えています。

アカウントプランニング部が中心となり、実案件でのOJTと連動した即戦力育成を本格化。さらに、自社のAIデータ解析基盤とAIツールを掛け合わせ、観客動線設計やSNS分析、ROIシミュレーションといった工程の自動化にも取り組む計画です。

これにより、意思決定のスピードと精度を飛躍的に高め、クリエイティブとロジックの両面から提案力を強化していきます。

教育とテクノロジーを融合した育成環境のもと、若手人材が最速で成長し、クライアントへ新たな価値を提供し続けるため、多様な視点を養う研修も並行して展開し、常に革新的なアイデアが生まれる文化の醸成を目指します。

――その成果をどのように感じていらっしゃいますか。

吉見：以前はマニュアル作成に特化していた若手スタッフが、企画段階から携われるようになってきました。「考える提案力」や、物事をリサーチする際の解像度が明らかに上がってきていると感じています。

――組織としての今後のビジョンをお聞かせください。

吉見：「組織力の強化」が急務だと考えています。これまでは個人への発注で成り立っていた部分が大きかったのですが、その個人がいなくなったら会社も立ち行かなくなってしまいます。

これからは、「DNAという会社に頼めば、誰が担当しても一定以上の高いクオリティが返ってくる」という状態を目指したい。そのために、専門部署をつくり、チームで動く体制への移行を進めています。

長橋：若いメンバーに「プランナーになりたい」「国際的な仕事をしたい」といった多様な選択肢を用意するためにも、組織化は避けて通れないと感じています。ただ、その中でも「DNAらしさ」は失いたくないとも思っています。

言葉にするのは難しいのですが、「温かみ」や「アットホームさ」、「相談しやすさ」のようなものだと思っています。ドライに「仕事が来たらメンバーをアサインして終わり」という形ではなく、40年の経験を持つベテランも一緒になって、きちんと寄り添ってフォローする。理論だけでなく、経験に裏打ちされた「面倒見の良さ」は、これからも大事にしていきたいDNAらしさです。

――最後に、DNAが社会に提供していきたい価値について教えてください。

吉見：先代から受け継いでいる言葉があります。「一つひとつの仕事をハンドメイドでアジャストしていく。イベントの持つ力で、お客様に喜びを感じていただくことが、われわれの社会的意義である」というものです。

先代からその意思を受け継ぎ、われわれは新たな時代に向かって進んでいます。創業からのアイデンティティを大切にしながら、変わりゆく社会に対して臆せず「体験」の価値を提示し続けていきます。


「私たちは、体験の力を信じる。
体験は、人の感情を動かし、行動を変え、社会に新しい流れを生み出す。私たちは、どんな時代でも変わらない「体験の本質的な価値」を大切にし、その力を最大限に引き出すために努力を続ける。

代表取締役社長 渡邉 臣」



＜本記事はPR記事です＞

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

卓越した企画力から国際案件のリードまで。ワンストップ体制で応えるDNAの進化する総合力に迫る

光の演出には、空間の印象を一瞬で変え、観客の心を動かす力があります。こうした体験の質を形づくる光の価値は、いま世界各地の現場で着実に進化しています。その進化を最前線で見つめてきたのが、テクノロジーを駆使した新たな表現を追求するクリエイティブ集団「MPLUSPLUS（エムプラスプラス）」のCEOとして、光による表現の開拓に取り組む藤本実さんです。

海外のフェスティバルやアートイベント、インスタレーションへの参加を通じて、光が空間と観客の感情にどんな変化をもたらすのかを探求してきました。そんな藤本さんが実体験で得た知見をもとに、イベントの企画や演出の次の一手として取り入れられる光演出のヒントをお届けします。

藤本実（Minoru Fujimoto）1983年生まれ。ダンサーとして活動しながら、神戸大学大学院でウェアラブルコンピューティングを研究、2012年3月に博士（工学）を取得。東京工科大学での教員経験を経て、2013年にMPLUSPLUSを設立。身体性を活かした光表現のシステム開発と舞台演出を手がけ、東京2020パラリンピック開会式ではLEDコスチュームの制作と光の演出を手がけた。2022年にAmerica’s Got Talentに出演。2025年4月より武蔵野美術大学客員准教授。

「光を見る」から「光の中にいる」へ。ラスベガス「Sphere」が示した没入演出の到達点

コロナ禍が落ち着いたここ3年ほど、私は多くの時間を海外の視察に費やしてきました。音楽フェス、アワードショー、クラブまで、光がどのように使われ、どんな体験を生んでいるのかを、自分の目と身体で確かめたかったからです。そのおかげで光の演出のトレンドを立体的に掴むことができました。

その中でも、強く記憶に残ったのが2023年9月にラスベガスで開業した「Sphere（スフィア）」です。建物全体がLEDで覆われ、360度の音響を備えた巨大な球体アリーナで、外壁と内部の超高精細LEDが音や演出に合わせて変化し、体験者はデバイスの装着なく深い没入体験を得ることができます。


ドームの中に初めて入ったとき、「ディスプレイで実現できる光の演出の完成形を見た」と思いました。自分の視界に入るものすべてがディスプレイで構成されているのに、不思議なことに画面を見ている感覚がまったくありません。通常なら近くで見ると分かるはずの粒状のピクセルが消え失せ、ただ圧倒的な映像空間の中に放り込まれたような感覚になりました。

宇宙船の窓から惑星を見ている感覚と言えばいいでしょうか。ラスベガスまで行くのに数十万円かかりますが、「数千万円かかる宇宙旅行をしてきた」と思えるほどの体験でした。研究者としてXRやAR、VRにも長く関わってきましたが、世界中の研究者やクリエイターが「本当はこういう体験を作りたかったのではないか」と思えるくらいの答えが、Sphereにはありました。

これまでライブ演出の世界では、ディスプレイをどれだけ大きく、高精細にできるかという勝負がずっと続いてきました。ドームツアーでも、昔は造形物やセットの中でライブをしていましたが、大きなディスプレイをいくつも配置して、アーティストの顔や映像を映すスタイルが主流になりました。

ディスプレイの大型化・高精細化がひと段落した段階になり、「その上に何を足すか」という発想が一気に加速しました。映像にレーザーを連動させたり、光線の動きと映像のモーションを完全に同期させたりと、映像演出にとどまらない試みが、世界の現場で一気に広がり始めました。

こうしたアプローチ自体は、もともとメディアアートの領域では長く探求されてきたものです。しかし、この数年で、その発想が大規模フェスティバルやメジャーなライブシーンに急速に流れ込んできました。従来はデジタルアートの文脈で行われていた表現が、メジャーシーンに堂々と登場し始めたという感覚があります。ここ最近、特にその変化を強く実感しています。Sphereでディスプレイでの映像表現が完結し、ディスプレイの外の表現が求められているのかなと思います。

世界の街とクラブで体感。光は照明を超えて、空間をつくる素材へと進化

オーストラリア・シドニー全体を舞台にした光の祭典「Vivid Sydney（ビビッド・シドニー）」でも、光表現の進化を象徴するような変化が見られました。Vivid Sydneyは、街中の建物や湾岸エリアがライトアートやプロジェクションで彩られる、世界的にも注目度の高い都市型アートイベントです。世界中のアーティストたちが新しい光表現を持ち寄り、都市空間を実験場のように使いこなします。

私が訪れた際、特に印象的だったのは、街の光の質感がこれまでとは大きく変わっていたことでした。かつては粒状のLEDが一般的でしたが、ネオンのような滑らかな光を放つLEDチューブが一気に普及し、街の光の多くがチューブ型へと置き換わっていました。

粒が見えない一本のラインとして光が流れ、建物の壁をなぞり、木々を包み込み、橋の輪郭を描き出していく。チューブの中を光が巡りながら、都市の輪郭そのものを描き換えていくようでした。点の集合としての光から、滑らかで連続的な線の光へ。街全体の解像度が一段上がったような感覚を覚えました。

もう一つ、スペイン・イビサ島にあるクラブで目にした光景についても触れておこうと思います。ステージのディスプレイからそのままLEDが天井方向に伸びていて、映像の動きが立体的な光として空間に流れ出していく演出です。映像と光が分離せず、空間の中でつながり合いながら動くことで、演出全体が一段と立体的になっていました。

クラブの中はほとんど真っ暗で、レーザーだけが動いていたんです。通常、レーザープロジェクターって壁や天井など固定された場所から照射されますが、そのイベントでは、途中から空間にレーザープロジェクターが降りてくるんです。

空間に浮かんでいるミラーボールに反射された光がフロアを照らすように、空中のまったく何もない場所からレーザーが突然放たれる。暗闇の中で、存在しないはずの一点から光の線がいきなり走り出すんです。

「レーザーは端から出るもの」という前提が完全に崩れる瞬間で、視界の中にありえない光が現れる。その違和感がとにかく強烈で、「なんだこれは……」という衝撃がありました。

その他にも、メディアアーティストのボリス・アケットの作品が話題でした。会場全体に薄い布が天井から吊り下げられ、その布がふわりと浮かび上がるたびに光が当たり、空間が呼吸しているような演出が生まれていました。

その幻想的な空間の中で、世界的アーティストのフレッド・アゲインがDJプレイをしており、映像と音が一体となる特別な体験​を創り出していました

こうしたかたちで音楽家とメディアアーティストが本格的に共演する例は、以前はそれほど多くありませんでした。これまでは、世界的アーティストであっても映像ディレクターに依頼して「巨大な画面に映像を流す」ことが一般的だったと思います。

しかし近年は、空間全体を素材として扱うメディアアーティストが、フェスやライブの現場に積極的に参加するようになり、表現の幅が一気に広がってきました。ディスプレイに映像を投影するだけのスタイルから脱し、空間そのものを変容させる演出が求められるようになったことで、メディアアーティストやデジタルアーティストの価値が大きく高まっています。

振り切り方が異次元！常識を塗り替えていく世界のライブ演出

新しさだけではなく、これまでの常識とされていた光の演出のアップデートが世界各地で起きています。「空間そのものをどう変容させるか」という発想が急速に進化し、光に関する技術の使われ方も桁違いになってきました。

この1〜2年、いくつかの現場を訪れる中で、これまで思い描いていた限界がいとも簡単に超えられていくのを目の当たりにし、「ライブとはここまで拡張できるのか」と衝撃を受ける場面が何度もありました。

その象徴ともいえるのが、まずオランダの世界最大規模のハードテクノフェスティバル「Verknipt」での体験です。2025年7月に、レーザー1000台を使ったギネス記録への挑戦が行われていました。日本では、レーザーを数十台使うだけでも「かなり頑張った演出」と言われる世界です。それが1000台です。数字だけ聞くと狂気じみていますが、現場で体験してみると、「空間を光で埋める」とはこういうことかと納得させられます。

ムービングライトの場合、一台につき一本の光線しか出せません。100台並べても100本です。一方レーザーは、一台から何十本もの線を描くことができるので、1000台もあれば1万本以上の光線が空間を駆け巡ります。暗い中に細い線だけが無数に走り、カーテンのような層になり、波のように揺れ動き、なんとも言えない感覚になります。

二次元の画像にすると、ただの光の筋の集合に見えてしまうのですが、実際には一人ひとりの観客の頭上すれすれを線が通り、前からも後ろからも横からも光がやってくる。自分の位置を少し変えるだけで、見える世界が大きく変わる。これは、リアルでしか成立しません。コロナ以降、「配信でいいよね」というムードが一部にありましたが、Verkniptでレーザーの中に立ったとき、「ああ、だから人はわざわざリアルな場所へ行くんだ」と改めて実感しました。

また、サウジアラビア「SoundStorm」は、スケールの概念を根本から変えられた体験でした。3日間で延べ20万人が集まり、会場の広さは東京ドーム20個分とも言われています。メインステージのLEDディスプレイは、私がこれまで見てきたドームツアーの横幅の、さらに倍ぐらいありました。音量もおそらく規制度外視の低周波が出ていて、ウーハーの当たりどころに立つと、体がドドドッと震えて動けなくなるような感覚になります。

ここでも使われている技術そのものは、LEDディスプレイ、ムービングライト、レーザー、火、ドローンと、特別新しいものではありません。違うのは、それぞれの「振り切り具合」です。ディスプレイのサイズは常識の倍、音量も体験したことのないレベル、ドローンは3000機で、それをブルーノ・マーズの出番前のわずか5分間のためだけに使い、夜空に巨大な拍手のマークを描いていました。

余談ですが、VIPエリアはすべて歩道橋でつながっており、何万人もの一般客とは交わることなく移動できるよう配慮されているんです。会場の作り方から演出まで、「とにかく世界最大を目指す」というコンセプトが貫かれていました。

ドレスも旗も空もスクリーンになる。光る場所を変えるだけで、体験をアップデートできる

こうした海外の現場から学びながら、MPLUSPLUSとしてもさまざまなプロジェクトに取り組んできました。

ビヨンセのツアーでは、ANREALAGEさんとのコラボレーションで柔らかいドレスそのものをディスプレイ化した「光るドレス」を担当しました。以前から光る衣装は、数多く作ってきましたが、ライブ本番で激しく踊ると壊れやすいという課題が常につきまとっていました。LEDをライン状に衣装全体に縫い付けても、ちょっと強く曲がったり、しわが寄ったりするだけで断線してしまう。

「一回踊ったら壊れる」という状況を変えたのが、「壊れにくいLED」です。リボン状のLEDを千回叩きつけるようなテストをしても壊れないものができて、これなら衣装全体にびっしりLEDを貼ることが化できると判断しました。しわになっても大丈夫、屈曲しても問題ない。そのレベルまで来て、ようやくツアー全体を通して使える「光るドレス」が現実的になったのです。

また、F1ラスベガスでは、開幕セレモニーで百人のパフォーマーが振る「光る旗」を担当しました。ここで強く印象に残ったのは、アメリカにおける旗の文化的な重みです。国歌の歌詞にもFLAGが出てきますし、カラーガードという旗を使ったパフォーマンスも根付いています。F1ラスベガスをきっかけに、世界最高峰のバスケリーグ（NBA）やアメフトのプロリーグ（NFL）など、さまざまなスポーツリーグから問い合わせが来るようになりました。

日本では「他チームと被らない演出をしたい」というニーズが強く、似たような演出は避けられがちですが、アメリカでは「他チームがやっていた演出が良かったから、自分たちもやりたい」という発想が強くあります。すでに旗を振る文化があるところに、光る旗をディスプレイ化して持ち込むだけで、自然に受け入れられる。これは「既存の文化を光でアップデートする」という、一つの有効なアプローチだと思います。

一方で、アメリカのスポーツ現場で課題になるのは、演出時間とオペレーションです。大学アメフトの試合では、選手紹介のための演出が１分、その後40秒以内に完全撤収しなければならないといったルールがあります。

そのような制約があっても使用できる6m×9ｍで、重さ35kgの超軽量のネット状のディスプレイを開発したことが強みになっています。通常のLEDディスプレイで同じサイズを作ると、電源周りを除いても1700kg近くになることもありますが、それを35kgまで落とし、スーツケース一つに収まるようにしたのです。

現場では、10人ほどのクルーがフィールドに走り込み、一瞬でディスプレイを広げて演出を行い、そのまま10秒かからず折り畳んで走って退場していきます。こうした使われ方を想定して、くしゃくしゃに丸めても壊れない構造にし、雨天でも使えるように防水性も高めています。衣装やFLAGのために長年追求してきた「小さくて、軽くて、壊れにくい」という技術を、逆転させて「巨大だけど軽くて扱いやすいディスプレイ」に応用した形です。

MPLUSPLUSが実施したドローンによる映像表現を拡張した「LED VISION DRONE」のプロジェクトでも同じ発想があります。空を飛ぶドローン自体をディスプレイ化し、空中に映像を描くことで、スタジアム全体を巻き込む演出を実現しています。ここでも、重量、電力、無線、耐久性といった制約をすべてクリアする必要がありますが、一度実現してしまえば、「空そのものがスクリーンになる」という新しい体験価値を生み出せます。

こうした取り組みを通じて感じるのは、光の演出を最大化するカギは「どこに光を持ち込むか」「何を光らせるか」を徹底的に考えることだという点です。ディスプレイの枚数を増やすのではなく、旗、衣装、巨大布、ドローン、スポーツの道具など、すでに現場に存在している「象徴」を光でアップデートする。その方が、観客の印象にも残りやすく、オンライン配信では再現できない体験につながります。

最後に、イベントの演出を手掛けている皆さんへ

海外のイベントの現場を訪れると、光の演出が「画面を見るもの」から「空間そのものを体験するもの」へと急速に変わっていることを、肌で感じます。ラスベガスのSphereで平面ディスプレイの到達点を目の当たりにし、Vivid Sydneyやイビサ島で「空間を使う光の進化」を感じ、VerkniptやSoundStormで、「リアルでしか成立しない圧倒的な体験」の価値を突きつけられました。

同時に、衣装や旗、巨大布、ドローンといった「光の器」を変えることで、演出の可能性が一気に広がることも実感しています。もし、次のイベントやライブで「去年と同じことはしたくない」「配信では不可能な体験を作りたい」と感じているのであれば、まずは何か一つ、光の新しい要素を足してみるのはどうでしょうか。大きな投資や劇的な仕掛けでなくても、すでにあるものを光でアップデートするだけで体験は驚くほど変わります。日本のフェスやスポーツなど、あらゆるイベントの場で「心が震える光の体験」が広がることを楽しみにしています。

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

体験を塗り替える光の演出。心震える実例から読み解く最新トレンド

ティーライブはイベントプロデュース事業とソーシャル事業を軸に、人と人がつながる時間を創り出してきた制作会社です。展示会やプロモーションイベント、補助金関連事業など、一見異なる分野に見える事業領域に共通するのは、「人のために働く」という姿勢。創業から25年、人を信じ、人に頼られる存在を目指して歩んできたティーライブの軌跡と、これからの挑戦について、取締役の植木徳彦氏と小森優樹氏に伺いました。

創業当初から変わらない「人が好き」という想い

——まず、御社の概要や創業の経緯についてお聞かせください。

株式会社ティーライブ　取締役　植木徳彦氏（以下、植木）：当社は2000年に創業して以来、イベントやプロモーションの企画運営を中心に活動してきました。設立のきっかけは、創業メンバーの平野はクライアント側の立場 、根本は電通側の立場 として、お台場の大型施設のオープニングプロジェクトに携わったことです。「またいつか一緒に何かやりたいね」と意気投合し、当社の創業に至りました。お互いに強く創業を志していたわけではないのですが、タイミングとご縁が重なってティーライブが生まれました。

——社名の「ティーライブ」には、どのような意味が込められているのでしょうか？

株式会社ティーライブ　取締役　小森優樹氏（以下、小森）：「ティー」は東京を、「ライブ」は「生き物としてのイベント」を意味しています。加えて、社名には直接反映していないものの、企業理念として大切にしているキーワードが「ネットワーク」です。

イベントの現場は、決して一人で完結するものではありません。クライアント、協力会社、スタッフなど、あらゆる関係者との連携によって成り立っています。また、当社が入居するビルには同業他社も入っており、プロジェクトごとに自然とチームを組む関係性が築かれています。お互いの強みや得意分野を補い合いながら動く、いわば「横のネットワーク」が日常的に機能している環境です。

こうした背景を踏まえ、「東京で元気のいい人たちが集まり、ネットワークを作る」会社を目指して、「東京ライブネットワーク」＝「ティーライブ」と名付けました。

——企業理念に「人が好き」という言葉を掲げられていますが、社員の皆さんでどのようにその価値観を共有されているのでしょうか？

植木：「人が好き」とは、イベントという仕事の本質を表している言葉です。10人いれば10通りのアイデアがあり、誰しも失敗を重ねます。私たちは、それぞれの違いや不完全な部分をストレスと考えるのではなく、化学反応が生まれる面白さだと捉えています。

「ハプニングを楽しもう」という言葉は、社内でもよく使っています。イベントの現場では、予想外のことが起こります。だからこそ、それに柔軟に向き合い、楽しみながら「より良い解」を探す姿勢が必要です。お客様を楽しませるには、まず自分たちが楽しくなければいけない。そういうマインドセットが、ティーライブの根底に流れているんです。様々な化学反応を乗り越えながら、一緒にイベントをつくりあげていく過程こそがこの仕事の醍醐味です。


小森：植木の話にあったように、楽しむ姿勢はとても大切にしています。ただ、それを言葉で指導したり、社内ルールとして定めたりはしていません。一人ひとりが楽しんでいる姿を見せることで、それに共感してくれた仲間が同じ方向を向いてくれたらいい。そんな空気を大切にしているのです。

植木：イベントの仕事はシステム化や効率化が難しく、いまだに人の手を必要とする部分が多くあります。どんなにテクノロジーが進歩しても、人の関与なしには成立しません。これをネガティブに捉える向きもありますが、私たちはむしろポジティブな面に注目しています。機械では代替できない、人の感性や気配り、場の空気を読む力こそが不可欠です。だからこそ、「人」という存在を大切にしてきました。


正反対に見えるイベントと補助金事業。共通するのはやはり「人」の存在

——ティーライブは、イベント事業・ソーシャル事業を柱にされていると伺いました。それぞれの事業の特徴や強みを教えてください。

植木：イベント事業は、展示会やプロモーションイベント、企業の周年事業などを中心に幅広く手がけています。私たちの役割は、クライアントの「こんな場をつくりたい」という想いを、記憶に残る時間として創造することです。出展者と来場者が出会い、次につながる瞬間をどう演出するか。私たちは、その場にいる全員が楽しめる「共感をベースにした体験づくり」に最も力を入れています。

小森：ソーシャル事業は、主に補助金制度に関連する事務局業務を担っています。いわば「制度と人をつなぐ橋渡し役」ですね。この事業は、2009年に始まった家電エコポイント制度 をきっかけに、様々な補助金のサポートをする事業として現在に続いてきました。特に立ち上げ期の事業では、制度設計そのものに関わることもあり、丁寧で確実なオペレーションが求められる事業です。

イベント事業は「瞬間の勝負」です。一つひとつのプロジェクトが短期間となっており、感情に訴える要素が強い。一方、ソーシャル事業は、1年から3〜5年といったスパンの長い案件が中心で、感情というよりは制度と丁寧に向き合う姿勢が求められます。

植木：どちらにも共通しているのは「人のために働く」という視点です。誰かの役に立ちたい、困っている人に寄り添いたいという思いが、社員一人ひとりの行動指針になっています。

——イベント事業とソーシャル事業、いずれも「人のために働く」という視点が大切にされているのですね。そうした価値観が表れる、御社らしい文化やエピソードがあればぜひお聞かせください。

植木：たとえば、ある博覧会の現場で、毎日足を運んでくださる聴覚障害のあるお客様がいらっしゃいました。スタッフはその方の顔を覚え、自然に手話で挨拶するようになったのです。マニュアルにない、気持ちを通わせるような小さな関係の積み重ねこそが、私たちの仕事の価値だと思っています。

また、バンコクでの日本人アーティストのライブでは、お客様とともに一体感のある熱気に包まれました。国や言語が違っても「楽しい」を共有する空気が生まれる。そうした瞬間に、イベントの力と私たちの存在価値があると感じます。

小森：制度運営においても、申請者の顔が見える瞬間があります。直接「ありがとう」とおっしゃっていただける場面に遭遇したときは、「普段処理している書類の先には、ちゃんと人がいるんだ」という実感を持てるんです。仕事を通して誰かの役に立っているという感覚は、私たちの原動力になっていると思います。


楽しむ空気を生み出すことで広がる信頼の輪

——現在、特に力を入れている取り組みについて教えてください。

植木：最近は、海外との接点がさらに増えています。2005年にタイ法人を設立して以来、東南アジアを中心に現地案件を手がけてきましたが、今では中近東の企業からもお声がけいただくようになってきました。東京の本社にはタイや台湾出身のスタッフもおり、グローバルな現場にも対応できる体制が整っています。

こうした国際的な現場を経験できることは、私たちの強みの一つです。外国語で話しかけられても物おじせず、コミュニケーションをとれる。そんな人材が社内に増えているので、これからは日本だけにとどまらず、もっと広く世界に出ていく機会が増えていくと思っています。

小森：また、ここ数年は、まだ広く知られていないスポーツや文化活動へのサポートにも力を入れています。たとえば、若者に人気のスポーツ「パルクール」 の大会運営支援や、アーティストのシシド・カフカさんが手がける即興打楽器のライブプロジェクト「el tempo（エル・テンポ） 」にも立ち上げ段階から関わっています。こうした取り組みを通して、「面白いものを一緒に広めていきたい」と考えています。

植木：他にも、女子ラグビーのチーム「TOKYO SANKYU PHOENIX」のスポンサード や、国際人権NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチのチャリティディナー「Voices for Justice」など、多様な活動にも関わらせてもらっています。「こんな分野にもティーライブが関わっているんですね」と驚かれることもありますが、その幅広さがむしろ私たちらしさなんだと思っています。

——お二人のお話から、メンバー一人ひとりが主役になるような組織を目指されているのが伝わってきました。そうした組織を通して、今後どのように業界や社会に価値を届けていきたいとお考えですか？

小森：創業から25年経ち、健全な世代交代も意識しています。若い世代が年齢や経験にかかわらず挑戦しやすい、風通しの良い組織づくりを進めることが、会社の新たな体力になると考えています。

植木：そして、私たちが目指しているのは、会社の名前で仕事が来るのではなく、個人の名前で声がかかるような状態です。「あなたにお願いしたい」と言われるメンバーが増えていくことが理想ですし、そのほうが本人もやりがいを感じられるはずです。

——これから業界や社会に対してどのような価値を提供していきたいと考えていますか？

小森：私たちは、業界を変えようという野心的な目標を掲げているわけではありません。でも、人に頼られる存在でありたいという想いは、ずっと変わらず持ち続けています。業界がどうであれ、目の前の人のために何ができるかを考えて行動する。それを積み重ねていくことで、自然と信頼の輪が広がっていくのではないかと感じています。

植木：イベントは、誰かが仕掛けて終わりではなく、誰かと「共に」つくっていくものです。お客様も、クライアントも、関係者も、みんなで楽しむ空気をどう生み出すか。その視点を持ち続けることで、イベントの可能性はもっと広がっていくはずです。そして、「ティーライブと一緒に何かやってみたいな」と思ってもらえたら嬉しいです。

＜本記事はPR記事です＞

write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

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人を想う心が成長の原動力。ティーライブが届ける共感と信頼の体験

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べニューニュース

ティム・バートンのラビリンス

2026年11月25日（水）から2027年2月21日（日）まで、東京・豊洲のCREVIA BASE Tokyoで、没入型展覧会「ティム・バートンのラビリンス」が開催されます。

2022年にスペイン・マドリードでスタートした本展は、パリ、ブリュッセル、バルセロナ、ベルリン、ミラノ、メキシコシティなどを巡回し、6カ国8都市で累計100万人以上を動員してきました。マドリードでは20万人、パリでは24万人、メキシコシティでは35万人が来場するなど、各都市で多くの人を集めています。

奇妙さとユーモア、どこか愛らしさを併せ持つキャラクターや造形、独特のストーリーテリングで、長年にわたり世界中の観客を魅了してきました。本展は、作品の魅力を再発見しながら、その創造力の源にまで迫れることが醍醐味です。

来場者の前に現れるのは、いくつもの扉。どの扉を開けるかは自分で選び、その先に広がる空間を巡っていきます。決められた一本道を進むのではなく、自ら選択しながら次の作品やイメージと出会っていく構成によって、一人ひとり異なる順序でティム・バートンの創作に触れていきます。

迷宮の先には、「シザーハンズ」「ビートルジュース」「チャーリーとチョコレート工場」「ナイトメアー・ビフォア・クリスマス」など、数々の映画の世界が登場します。スクリーン越しに親しんできたキャラクターやモチーフを、今度は空間の中に身を置きながら巡っていくのが、本展ならではの楽しみ方です。

一方で、完成した映画の世界だけではなく、創作の原点に触れられるのも特徴。ティム・バートンは、映画監督として知られる以前から、デッサンや絵画、写真を通して自身のアイデアを表現してきました。本展では、日本初公開作品を含む150点以上のオリジナルスケッチを展示。後に映画やキャラクターへとつながっていく発想の断片から、彼の創作がどのように形づくられてきたのかをたどることができます。

自ら扉を選びながらティム・バートンの世界に入り込むことで、これまでとは違った視点から、おなじみのキャラクターや作品の魅力を味わえます。さらに、映画として完成した世界だけでなく、創作の原点となるスケッチにも触れられるとあって、独創的なキャラクターや物語が生まれるまでの発想にも思いを巡らせることができる、またとない機会です。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2026年11月25日（水）～2027年2月21日（日）
会場：CREVIA BASE Tokyo（東京都江東区豊洲6-4-25）
時間：月・水・木 10:00～19:30／金・土 10:00～22:00／日 10:00～20:00　※毎週火曜、2027年1月1日（金）・2日（土）は休館
入場料：一般4,400円～／学生3,500円～／こども（4～12歳）2,200円～ ※曜日により料金が異なる

※展示内容・開場時間などは変更される可能性があります。最新情報は公式サイトをご確認ください。

扉の先に広がる、奇妙で愛らしい異世界。迷宮を巡り、ティム・バートンの創作の原点へ

ARTE TOKYO

2026年10月10日（土）から12月31日（木）まで、東京の街を舞台に、新たな文化芸術祭「ARTE TOKYO（東京国際文化芸術祭）」が開催されます。

「ARTE TOKYO」は、ひとつの美術館やイベント会場を訪れるのではなく、東京で開催されるアート、演劇、音楽、イルミネーション、エンターテインメントなどを横断して楽しむ都市型のフェスティバルです。

初開催となる2026年は、臨海、日比谷・丸の内、代々木・渋谷の3つをコアエリアに設定しています。中核となる「ARTE コアプログラム」には、現代美術や建築、メディアアートの第一線で活躍するクリエイター陣が参加。それぞれの土地の歴史や景観、都市空間そのものを生かした作品やプロジェクトを展開します。

臨海エリアでは、東京湾の水辺や臨海副都心の都市空間を生かし、風や光、水、建築、テクノロジーなどが交わるプログラムを展開。日比谷・丸の内エリアでは、オフィスワーカーや買い物客が行き交う通りや広場に作品が現れ、普段は通り過ぎている場所を違った視点から見つめ直します。代々木・渋谷エリアでは、多様なカルチャーが混ざり合う街を歩きながら、にぎわいの中に点在するアートと出会えます。

作品を見るために目的地へ向かうだけではなく、アートとの出会いをきっかけに歩くルートが変わったり、いつもなら素通りする場所で足を止めたりする。街を巡ること自体が体験になるのも、「ARTE TOKYO」の特徴です。

その楽しみ方を象徴する企画のひとつが、都市型パフォーマンスプログラム「ARTE TOKYO CIRCUS」です。劇場ではなく、3つのコアエリアの街なかをステージに、現代サーカスや大道芸を上演。周囲の建物や広場、同じ場所で展開されるアート作品と呼応する、その場所ならではのパフォーマンスを楽しめます。

「ARTE TOKYO」の初開催と浜離宮恩賜庭園の開園80周年を記念し、通常は開園していない夜の庭園でアートプロジェクトを実施（11月中旬から12月下旬のうち30日間程度の開催を予定）。江戸時代から続く日本庭園と、その背景にそびえる都心の高層ビル群という、この場所ならではの景観を生かして新たな夜の風景をつくります。

フェスティバルの広がりは3つのコアエリアだけにとどまりません。「パートナープログラム」には、「六本木アートナイト2026」「アートウィーク東京」「東京国際映画祭」など75件が参加。展示やインスタレーションをはじめ、パブリックアート、音楽・舞台芸術、映画・映像、イルミネーションやまち歩きまで、異なるジャンルの催しを「ARTE TOKYO」のもとでつないでいきます。

普段歩いている通りや広場、水辺、日本庭園までもが文化芸術との出会いの場になる約3カ月間。いつもの東京を歩きながら、知らなかった場所に立ち寄り、見慣れた景色をもう一度眺めてみる。「ARTE TOKYO」は、作品との出会いを通して、東京という街そのものを新しい視点で巡るきっかけになりそうです。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2026年10月10日（土）～12月31日（木）
会場：臨海エリア、日比谷・丸の内エリア、代々木・渋谷エリアほか都内各地 
時間・入場料：各プログラムにより異なるため、公式ホームページを要確認

※展示内容・開場時間などは変更される可能性があります。最新情報は公式サイトをご確認ください。

街を歩き、アートに出会う。東京を舞台にした新たな国際文化芸術祭が開幕

VIVANT IMMERSIVE MISSION　－ここから、あなたの冒険が動き出す－

2026年9月16日（水）から11月27日（金）まで、東京・京橋のCREATIVE MUSEUM TOKYOで、没入型体験イベント「VIVANT IMMERSIVE MISSION」が開催されます。

「VIVANT」は、主人公・乃木憂助を中心に、陸上自衛隊の影の諜報部隊「別班」や政府公認の諜報部隊「公安」、バルカの子どもたちの未来を守る謎の組織「テント」など、さまざまな組織と人物の思惑が複雑に交錯するドラマです。2023年に第1シーズンが放送され、2026年7月からは第2シーズンが放送中。「VIVANT IMMERSIVE MISSION」では、そんなドラマの世界に来場者自身が入り込み、物語の一員として極秘任務に挑みます。

イベントの特徴は、劇中の世界観を巡る「リアルなスタジオツアー」と、その空間でミッションに挑むアトラクションを組み合わせていること。セットを眺めるだけでなく、スマートフォンの画面を通して、現実の会場にデジタルの演出を重ねて楽しむMR（複合現実）体験アプリ「Auris（オーリス）」を使い、キャラクターたちの声に導かれながら会場を進んでいきます。

「Auris」を事前にインストールした対応スマートフォンを使うと、来場者は自身の適性を調べるという設定のミッションに挑むことができます。挑戦できるのは、「別班」「公安」「テント」「ドラムの仲間探し」の4コース。この中からひとつを選び、キャラクターたちの声をイヤホンやヘッドホンで聞きながら、それぞれ異なる立場で会場内のミッションを進めます。

すべての検査を終えると、結果をもとに最終的な適性数値を算出。自分に最も適性があるのはどの組織なのか。作品の中では異なる思惑を持って動いていた組織に自分を重ねることができます。

誰が敵で、誰が味方なのかわからない――。そんな「VIVANT」ならではの緊張感を、実際に使われたセットの中で体感できます。画面の外から物語を観るのではなく、その世界に入り込み、自分自身が何者なのかを試されるリアルな没入体験が待っています。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2026年9月16日（水）～11月27日（金）
会場：CREATIVE MUSEUM TOKYO（東京都中央区京橋1-7-1 TODA BUILDING 6F）
時間：月・火・水・木・日 10:00～18:00（最終入場17:00）／金・土・祝 10:00～20:00（最終入場19:00）※11月27日（金）は10:00～18:00（最終入場17:00）
入場料：平日 一般・大学生2,500円／高校生1,700円／中学・小学生900円、土・日・祝 一般・大学生2,800円／高校生2,000円／中学・小学生1,200円　※事前予約制（日時指定）

※展示内容・開場時間などは変更される可能性があります。最新情報は公式サイトをご確認ください。

ドラマ「VIVANT」の世界に潜入。物語の一員となって極秘任務を疑似体験

2025年に設立85年を迎える日展は、博覧会や展示、イベント、文化施設など、多彩な分野で空間づくりを担うプロデュース企業です。時代の変化にあわせて事業領域を広げ、近年は「全員がプロデューサー」として幅広い案件に対応できる体制を整備。営業・デザイン・制作が一体となり、スピードと柔軟性を兼ね備えた提案を可能にするとともに、社員一人ひとりが専門性を磨きながら成長を重ねています。85年の挑戦の軌跡と、次の時代に向けた展望を伺いました。

文化・商業・イベント――85年の歴史に磨かれた体験を創造する力

――まず、創業当初の事業内容についてお聞かせください。

本社事業本部 副本部長兼開発プロデュース部部長 矢野明彦氏（以下、矢野）：当社のルーツは1923年に神戸で創業した「三共装飾社」で、大正時代から活動していました。その後、社名を株式会社日本展覧会製作配給社とし、略して「日展さん」と長らく呼ばれていたそうです。

1941年に株式会社日展を設立したとき、当時の主力は「巡回展」と呼ばれるパネル展示でした。90センチ角のパネルに写真や解説、ジオラマを組み合わせて設置し、組み立てては解体し、次の街へ運ぶ。そのようにして日本各地で文化や情報を伝えていました。SNSやテレビがない時代ですから、巡回展は地域に暮らす皆さんにとって貴重な体験の場だったようです。

その後、太平洋戦争の時代は、戦意高揚を目的とした巡回展を担当していました。国内のみならずアジア地域まで出向いたという記録も残っています。戦後は需要が途絶えましたが、復興博や勧業博が開催され、当社も参画しました。

また、百貨店の催事場を借りて文化的な展示を行ったことが、のちに文化施設事業へとつながっていきます。当時の百貨店は、時代の先端を行く存在でした。宣伝部の方とともにフロア全体の計画を立て、展示を通じて多様な業界の知識を学びました。この経験が文化施設や商業施設への進出につながりました。

――時代とともに、展示の形が大きく変化していったのですね。現在は、博覧会を数多く手がけていらっしゃいますが、大きな転機はいつ訪れたのでしょうか。

矢野：やはり1970年の大阪万博です。当社は「お祭り広場」のイベントを担当しました。当時の社員が、お祭り広場の上から紙吹雪を降らせていたという話は、今でも語り継がれています。それまで展示は「品物を並べる」ことが中心でしたが、万博では「体験を創り出す」ことが求められました。

大阪万博をきっかけに展示業界全体が社会に認知され、当社にとっても飛躍の場となり、沖縄国際海洋博覧会（1975年）、筑波国際科学技術博覧会（1985年）、愛・地球博（2005年）と数多くの博覧会でパビリオン展示や製作に携わってきました。

――お客様からの依頼に真摯に応えてきたことが、成長の礎になったのだと感じます。事業拡大の背景には、どのような戦略があったのでしょうか？

矢野：戦略を立てる前に、お客様から「これできますか？」と相談を受けて、「やってみよう」と取り組んでいく中で自ずと事業が拡大していった、というのが実情です。もちろん、必ずしも全部が順調だったわけではありません。商業系の事業が調子の良い時期もあれば、文化系の事業が好調な時期もある。ただ、多方面のジャンルにわたる仕事をさせていただいたことで、ある領域が落ち込んでも一緒に倒れてしまうことはなく、結果として長く続けてこられたのだと思います。

言葉にならない思いまで汲み取る「丁寧な仕事」の流儀

――イベントや展示を作るうえで「価値ある体験の場を創造すること」を大切にされているそうですが、どのようなポリシーがあるのでしょうか？

本社事業本部 デザインセンター 統括部長 平井裕公氏（以下、平井）：空間をデザインするというのは、単にクライアントが伝えたいことを言語化したり、視覚化したりするだけではありません。来場されたお客様がそこで過ごす「時間」そのものをデザインする意識を持っています。私たちが作る空間は、情報を発信するだけの場ではなく、人やモノをつなぎ、新しい関係性や体験が生まれる場であってほしい。その先に持続可能な未来を創造することがあり、そこから当社のコーポレートメッセージ「Designing and Link s」にもつながっています。

展示の設計においては、クライアントにとって初めての取り組みとなるケースが多いため、伝えたい思いをいかに正確に汲み取るかを大切にしています。言葉にすることが難しい部分も含めて丁寧に拾い上げ、打ち合わせを重ねて差分を詰めていく。そうしたプロセスを通じて完成度を高めています。

――そうした理念がどのように実際のプロジェクトに結実しているのでしょうか。具体的な事例をお聞かせください。

平井：印象的な事例として、東京都水道局の「奥多摩 水と緑のふれあい館」の展示リニューアルがあります。計画・設計段階から協力し、施工まで当社で一貫して担当しました。

特に大きかったのは映像コンテンツチームとの連携です。既存の空間に地形模型を設置し、プロジェクションマッピングを投影。水道水源林の四季や水道局の水道水源林保護の管理の取り組みを360度映像で表現しました。さらに足踏みで水道水源林を散策できるバーチャル登山や、動物のカービング展示などを組み合わせ、世代や立場を問わず楽しめる仕掛けを実現しました。

1年かけて水道水源林の四季を撮影し、空間と映像を融合させた提案は、多ジャンルの実績を活かした代表的なプロジェクトとなりました。

――社内に映像コンテンツチームを設けたことで、提案力や満足度にどのような変化がありましたか？

平井：映像チームを社内に持つことでレスポンスが早く、映像ディレクターが直接お客様と話すことで安心感や信頼感にもつながっています。また、制作費用や表現方法を初期段階から見極められるため、提案の質も高まります。

外部の協力会社だけでは、時間や予算の調整に限界がありましたが、社内の映像ディレクターが計画の初期段階から参加することで、提案の幅も広がり、クライアントの信頼も高まったと感じています。

――社内に専門チームを持つことで、提案の幅と信頼性が大きく高まったのですね。そうした強みが発揮された他の事例についても伺えますか。

本社事業本部 デザインセンター デザイン1課 サブチーフ 工藤春樹氏：事例として挙げたいのが、横浜・馬車道駅にある「JICA横浜 海外移住資料館」のリニューアルです。依頼主であるJICA様からは、視覚障害のある方にも展示を楽しんでもらいたいという要望があり、点字ブロックを展示室内に一周設置しました。展示室全体を回遊できる点字ブロックは珍しく、さらに触って理解できる触察展示や、グラフィック解説の上に透明樹脂での点字を併記する工夫も行いました。

――バリアフリー対応、とくに点字については高度な配慮が必要だと思います。そのあたりはどのように取り組まれたのでしょうか。

工藤：点字にはJIS規格があり、表記をすべてひらがなに直すなど細かなルールがあります。また、グラフィック情報との整合性や触りやすさの工夫も求められます。想像だけでは限界があり、専門会社やJICAのスタッフ様に協力をお願いし、課題を抽出するプロセスを踏みました。

視覚障害といっても、完全に見えない方だけでなく、ぼやけて見える、色が判別しづらいなど多様です。すべてに対応するのは難しいですが、せめて一部でもカバーしようと考え、スタッフや利用者の声を丁寧に拾い上げました。

点字のほかにも、音声ガイドがスマートフォンで聞ける仕組みも導入しました。施設に来る前の段階でホームページやアプリを確認する方も多いため、事前アクセスのしやすさも重視しました。

――どちらの事例も、御社ならではの「丁寧な仕事」が伝わってきます。

矢野：手間と時間を惜しまない姿勢こそ、私たちの強みだと思います。当社には「頼まれると断れない」社員が多いんです（笑）。効率だけを見れば非合理かもしれませんが、その姿勢が「丁寧な仕事」と評価され、紹介案件へつながるのだと自負しています。

縦割りを超え「全員プロデューサー」に。即応力を備えた組織への真価

――クライアントの期待を超える提案をするために、どのような体制を構築されていますか？

矢野：現在は、顧客開発を担う「開発プロデュース部」、事業やプロジェクトを推進する「事業プロデュース部」、企画デザインや設計を担う「デザインセンター」、安全・品質管理を担う「ソリューションセンター」の４部門で構成されています。「営業窓口」や「制作管理」といった縦割り型ではなく、各部門の一人ひとりが幅広い領域で提案からプロデュースまで担えるよう育成している点が大きな特徴です。

こうした背景には、時代の変化に伴うスピード感の加速があります。従来のやり方では、営業が要望を聞き、週明けにデザイン部門に共有し、さらに制作に回して見積もり…と、どうしても1〜2週間のタイムラグが生じていました。

しかし今は、お客様の期待に応えるために即時対応が不可欠です。そこで「全員がプロデューサーになろう」と掲げ、幅広い知識を持ってワンストップで答えられる体制に移行しました。新規のお客様を開拓する「開発プロデュース」と、既存のお客様を深掘りする「事業プロデュース」に分け、幅広く情報を集め、クイックレスポンスで対応できる仕組みです。

さらに、先ほど平井が説明したように、4年前には映像コンテンツチームを立ち上げ、イベントでのPR映像や文化施設での展示コンテンツを内製化しました。企画提案からプログラム制作まで一気通貫で担えるようになり、空間と映像を融合させたプロデュース力を強化しています。

こうした取り組みにより、お客様から何を聞かれてもまずは応えられる「網状の動き」を実現し、スピードと柔軟性を兼ね備えた体制づくりを進めています。

――若手の育成に関しては、どのような取り組みをされていますか。

平井：デザインセンターの事例ですが、「トレーナー制度」を設けています。直属の先輩だけでなく、定年後に嘱託として在籍するベテランが若手の指導役となる仕組みです。実績豊富でスキルも高く、人格的にも尊敬される方々が、若手に「日展の社員としてどうあるべきか」「業務を進めるうえでどんな視点を持つべきか」といったアドバイスをしています。

また、部課長とトレーナーが面談を行い、進捗を確認しながら育成計画を調整します。どこまで成長したのかを確認し、「次はこの業務に挑戦させてみよう」といった判断を加える。プレイヤーの視点を踏まえて育成を進められるのが特徴です。

この仕組みはデザインセンターにとどまらず、今後は他の事業部にも広げていきたいと考えています。

他にも、社員同士が育ち合う文化を象徴する取り組みとして「N-1グランプリ」があります。最初はデザインセンターだけで始めましたが、今は事業プロデュース部を含め全社に広がりました。若手が中心ですが誰でも参加でき、各事業本部での予選を経て、代表者が役員の前でプレゼンします。今年のテーマは「新しい社章のデザイン」です。

工藤：私は第1回で優勝しました。当時、初めて担当したコンペ案件をもとに、自分の役割や壁をどう乗り越えたかを発表しました。実際の案件を振り返りながら整理できるので、自分にとっても大きな学びになりました。

平井：若い人の斬新なアイデアは大切です。ベテランが意思決定層の理解を助けることで、若手の提案が活きてきます。お客様も最終的には幅広い世代に楽しんでいただく施設を望んでいますから、若い感覚は欠かせません。

――組織づくりから人材育成まで、多方面で挑戦を重ねていらっしゃるのですね。最後に、85周年を迎え次の節目を見据えた展望をお聞かせください。

矢野：まず、グループ企業との連携について申し上げます。事業計画のサポートからプランニング、デザイン、マネジメント、運営支援まで幅広く手掛けるランドは、当社より一歩先で大規模開発や国家的イベントを担っています。当社はそこで構想されたものをプロダクトに落とし込む役割を担い、定期的に情報交換を行っています。共通のクライアントも多く、相互に協力関係を築いています。

ランドは商業開発や事業計画を得意とし、一方で文化施設は当社が担うという明確なすみ分けがあります。例えば博覧会のように「街を一つ作る」規模のプロジェクトでは、ランドが大枠を構想し、当社が具体的な展示や空間として形にしていく。そうした補完的な関係を築いています。この連携を今後も加速させていきたいと考えています。

時代の変化が激しく、次の節目に向けて明確なステップを一つひとつ描くのは容易ではありません。しかし、コロナ禍を経て「リアルな場の価値」が改めて認識されました。今後は文化施設に加え、イベント事業を拡大し、人が集い、交流し、笑顔が生まれる場を創り続けていきたいと考えています。

＜本記事はPR記事です＞
edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

巡回展から万博へ。設立85年の日展が示す「全員がプロデューサー」の真価

神田神保町に本社を構える株式会社ワールドカラーは、グラフィック制作、展示会・イベント企画、空間演出、Web制作まで多岐にわたる事業を手がける総合プロダクション企業です。創業から46年を迎える同社の強みは、企画・デザインから製作・施工まで一貫して対応するワンストップサービスにあります。現在の事業展開に至るまでの歩み、そしてクライアントの課題解決に真摯に向き合う姿勢について、取締役社長 中原康哉氏と執行役員 辻井孝育氏にお話を伺いました。

受け継がれるこだわりの品質、そして進化する革新力。創業46年、ワールドカラーの進化

——最初に、会社の概要や歴史、企業理念についてお聞かせください。

株式会社ワールドカラー　取締役社長　中原康哉氏（以下、中原）：今から約65年前に外国通信社の報道カメラマンをしていた創業者が、モノクロ商業写真の制作会社を立ち上げたことが、事業のはじまりでした。それから約20年後、カラー写真が世の中に普及し始めた1979年に、色に強いこだわりを持つカラープロラボ（写真の現像・プリントを専門的に行う事業所）として、当社が誕生しました。

創業当初は、カラー写真の撮影から高品質なプリントをメインの事業にしながら、博覧会など大型写真の製作やプロカメラマンの個展などを支援してきました。その後、写真を額装やパネル加工にして展示用に仕上げる需要が増えてきたため、自社でパネル加工の部署を設立しました。

さらに同時期、展示を専門とするディスプレイ会社とのご縁をきっかけに、展示会事業へと本格的に参入。この頃から本格的に当社の原点となるグラフィックを事業の柱に取り入れ、そしてデザイン部門も立ち上げることで、最初のデザインからグラフィック製品を形にするまでの一連の業務を一貫で行えるよう、体制を整えてまいりました。ここまでが今から30年前のことになります。

——写真やグラフィックの制作から、空間演出や施工へと事業領域が広がっていった背景を教えてください。

中原：写真事業からの転換は、今から約30年前、世の中に大型のインクジェットプリンターが普及し始めた時期です。この写真に変わる新しい技術によりカラー写真への需要が衰退していくことが見込まれたため、このタイミングで事業をしっかりと切り替え、約15年間続いた写真事業から1〜2年かけて完全に撤退しました。

その後、広告代理店からあるアパレルメーカーのプロモーション案件の依頼を受けたことをきっかけに、空間演出や施工などの案件へと事業領域を広げていくようになりました。さらに、家電メーカー様とも直接の取引が始まり、展示会やプロモーションのコンペにも声がかかるようになりました。これにより少しずつノウハウや経験が蓄積されたことが現在の土台になっていると感じています。


——現在、空間演出や施工といったイベント・展示会領域では、どのような案件を中心にご対応されていますか。

株式会社ワールドカラー　執行役員　辻井孝育氏（以下、辻井）：基本的には、グラフィック制作をご依頼いただくケースが多いですね。グラフィックパネル制作のみを行う場合もあれば、ブースの企画、ブースデザイン、施工まで一貫してお手伝いすることもあります。また、タッチパネルのコンテンツ制作やWebサイトの構築といった案件も担当しました。

——創業当時から変わらずに大切にされていることは何でしょうか。また、進化した部分についても教えてください。

中原：カラー写真から始まった会社ですので、創業当時は色へのこだわりを大切にしていました。とくに当時は、色が良ければ写真の品質が良いとされていましたので、品質を徹底的に追求していったのだと思います。

現在は、取り扱う制作物が多岐にわたりますが、創業当時のポリシーは変わらず、どの制作物も細部の品質やデザインのクオリティを常に重視しています。たとえば、壁面にグラフィックシートを貼る場合、下地が悪ければ品質が落ちてしまいます。そのため、下地処理の段階からしっかりチェックし、現場の状況に合わせて設計を進めることで、最終的な品質を担保しています。業務範囲は設立当初から大きく広がりましたが、細部のこだわりやクオリティ管理は創業当初から一貫して変わらない部分だと思います。

「どうすればできるか」を考え抜く。一貫対応で支える現場力と柔軟性

——幅広い事業や制作物を手掛けていらっしゃいますが、社内の体制はどのように構築されていますか。

辻井：当社では、納品までワンストップで対応しています。営業・ディレクター・デザイナーが一体となって案件を進行することを基本としており、打ち合わせの段階からデザイナーも同席。直接の対話を通じて、お客様のニーズを的確に把握・共有する体制を整えています。こうした連携により、お客様のイメージを精度高く具現化することが可能になります。

また、それぞれの専門領域を超えて意見を活発に交換する文化が根付いており、異なる役割のメンバー同士が互いに補い合う姿勢を大切にしています。役割分担はありつつも、立場を越えて意見を交わすことで、より質の高いものづくりへとつながっています。

——「ワールドカラー」らしさが最も出たと感じる、特に印象的な案件事例を教えてください。

辻井：ある企業のプライベートイベントは、会社として特に印象深い案件でした。この案件では、すべてのグラフィックアイテムのデザインと制作を担当。ディレクターを中心に提案と、クライアントからのフィードバックの反映を繰り返しながら、デザインをかたちにしていきました。社内のデザイナーチームがそれぞれの得意分野を活かしつつ、しっかりとしたアイテム管理をディレクターが行い、効率良く制作を進めることができました。多種多様な制作物を短期間で制作・出力・施工管理まで一貫対応したことは、当社の強みを示す事例となりました。

また、ある外資系ロジスティクス会社の周年事業のお仕事も印象深いです。クライアントから「ホテルイベントをまるっとお任せしたい」とのご要望を受けて、企画・制作・施工・Webまでを包括的に手掛けました。これも当社の総合力が発揮された案件だと感じています。

他にも、国際的なスポーツ大会のスポンサー企業のオフィスエントランス装飾の案件も印象的でした。クライアントの窓口として、大手ディスプレイ会社の営業担当者が単独で担当されていました。そのため当社は、クリエイティブプランニングや制作推進に加え、スポンサー企業との直接的なやり取りも担うかたちでプロジェクトに参画しました。お客様の状況に応じて、参画のスタイルや対応範囲を柔軟に調整できる点は、当社ならではの強みと言えます。

——多様な案件に携わるなかで、難易度の高いご要望に応えた経験もあるのではないでしょうか？

辻井：アミューズメント施設の案件で、納期が急遽繰り上がったことがありました。それが判明したのは年度末の繁忙期で、職人もスタッフも手配がかなり難しい状況でした。それでも「難しいからできない」ではなく、「どうすれば実現できるか」を考えるのが当社のスタンスです。大阪、名古屋、仙台など各地から職人を集め、2ヵ月間泊まり込みで何とか引き渡しに間に合わせることができました。かなり厳しい状況でしたが、無事に納品まで完遂できたことは、大きな達成感につながりました。

中原：当社は、全国に協力会社とのネットワークを構築しており、こうした突発的な事態にも柔軟に対応できる体制を整えています。その体制があったからこそ、乗り越えられた案件だったと思います。

インバウンドとAIを見据えて。ワールドカラーの挑戦の最前線

——ワールドカラーの対応力の背景にある社風について教えてください。

辻井：簡単に諦めずに「どうすればできるか」「代替案はないか」を突き詰める社内風土が根付いています。たとえば、お客様のプロジェクト体制を確認し、デザインやプランニングが不足している場合には、当社が積極的に補完役を担い、実現に向けた方向性をご提案します。

そうした社風の根底にあるのは、社員一人ひとりの個性と専門性です。その力を活かしながら、クライアントにより良いサービスを提供するため、お互いの専門領域でも意見をぶつけ合います。それぞれの専門領域を柔軟に補い合うことで、チーム全体の対応力を高めています。

中原：これは写真制作の時代からの伝統です。当時、写真の合成や着色作業では、一人では大変な指示書作成などを皆で協力していました。その助け合いの土台が、今の社内風土にも引き継がれているのです。

——今後、さらに強化していきたい分野やテーマはありますか？

中原：現在インバウンドが増加傾向にありますので、外国人や外資系企業の展示会やオフィス装飾など、多様な方面に向けたデザインや演出の強化をしていきたいと考えております。また、今は請負案件が中心ですが、今後は自社ブランドの商品開発も手掛けていきたいと思います。

そして、これからはデジタル分野が生活のあらゆるシーンに広がっていくと予想しています。変化のスピードにしっかり対応できるような体制を強化していきたいと考えております。デザインやものづくりにおいても、AIの活用が不可欠になると思いますので、技術革新を積極的に前向きに取り入れながら、これまで培ってきた品質を損なうことなく、お客様の期待を超える提案を届けていきたいです。

——最後に、ワールドカラーがこれからも提供していきたい価値について教えてください。

中原：日頃からお客様の課題にしっかり向き合い、課題解決に向けて取り組んでいます。今後も常に想像力を働かせ、アイデアやデザインの段階で常に新しいものを生み出していくことが重要であり、当社の価値そのものだと考えています。さらに、最終的なアウトプットの品質にもしっかり磨きをかけて、お客様をトータルサポートしていければと考えております。


＜本記事はPR記事です＞

write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

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