神田神保町に本社を構える株式会社ワールドカラーは、グラフィック制作、展示会・イベント企画、空間演出、Web制作まで多岐にわたる事業を手がける総合プロダクション企業です。創業から46年を迎える同社の強みは、企画・デザインから製作・施工まで一貫して対応するワンストップサービスにあります。現在の事業展開に至るまでの歩み、そしてクライアントの課題解決に真摯に向き合う姿勢について、取締役社長 中原康哉氏と執行役員 辻井孝育氏にお話を伺いました。

受け継がれるこだわりの品質、そして進化する革新力。創業46年、ワールドカラーの進化

——最初に、会社の概要や歴史、企業理念についてお聞かせください。

株式会社ワールドカラー　取締役社長　中原康哉氏（以下、中原）：今から約65年前に外国通信社の報道カメラマンをしていた創業者が、モノクロ商業写真の制作会社を立ち上げたことが、事業のはじまりでした。それから約20年後、カラー写真が世の中に普及し始めた1979年に、色に強いこだわりを持つカラープロラボ（写真の現像・プリントを専門的に行う事業所）として、当社が誕生しました。

創業当初は、カラー写真の撮影から高品質なプリントをメインの事業にしながら、博覧会など大型写真の製作やプロカメラマンの個展などを支援してきました。その後、写真を額装やパネル加工にして展示用に仕上げる需要が増えてきたため、自社でパネル加工の部署を設立しました。

さらに同時期、展示を専門とするディスプレイ会社とのご縁をきっかけに、展示会事業へと本格的に参入。この頃から本格的に当社の原点となるグラフィックを事業の柱に取り入れ、そしてデザイン部門も立ち上げることで、最初のデザインからグラフィック製品を形にするまでの一連の業務を一貫で行えるよう、体制を整えてまいりました。ここまでが今から30年前のことになります。

——写真やグラフィックの制作から、空間演出や施工へと事業領域が広がっていった背景を教えてください。

中原：写真事業からの転換は、今から約30年前、世の中に大型のインクジェットプリンターが普及し始めた時期です。この写真に変わる新しい技術によりカラー写真への需要が衰退していくことが見込まれたため、このタイミングで事業をしっかりと切り替え、約15年間続いた写真事業から1〜2年かけて完全に撤退しました。

その後、広告代理店からあるアパレルメーカーのプロモーション案件の依頼を受けたことをきっかけに、空間演出や施工などの案件へと事業領域を広げていくようになりました。さらに、家電メーカー様とも直接の取引が始まり、展示会やプロモーションのコンペにも声がかかるようになりました。これにより少しずつノウハウや経験が蓄積されたことが現在の土台になっていると感じています。


——現在、空間演出や施工といったイベント・展示会領域では、どのような案件を中心にご対応されていますか。

株式会社ワールドカラー　執行役員　辻井孝育氏（以下、辻井）：基本的には、グラフィック制作をご依頼いただくケースが多いですね。グラフィックパネル制作のみを行う場合もあれば、ブースの企画、ブースデザイン、施工まで一貫してお手伝いすることもあります。また、タッチパネルのコンテンツ制作やWebサイトの構築といった案件も担当しました。

——創業当時から変わらずに大切にされていることは何でしょうか。また、進化した部分についても教えてください。

中原：カラー写真から始まった会社ですので、創業当時は色へのこだわりを大切にしていました。とくに当時は、色が良ければ写真の品質が良いとされていましたので、品質を徹底的に追求していったのだと思います。

現在は、取り扱う制作物が多岐にわたりますが、創業当時のポリシーは変わらず、どの制作物も細部の品質やデザインのクオリティを常に重視しています。たとえば、壁面にグラフィックシートを貼る場合、下地が悪ければ品質が落ちてしまいます。そのため、下地処理の段階からしっかりチェックし、現場の状況に合わせて設計を進めることで、最終的な品質を担保しています。業務範囲は設立当初から大きく広がりましたが、細部のこだわりやクオリティ管理は創業当初から一貫して変わらない部分だと思います。

「どうすればできるか」を考え抜く。一貫対応で支える現場力と柔軟性

——幅広い事業や制作物を手掛けていらっしゃいますが、社内の体制はどのように構築されていますか。

辻井：当社では、納品までワンストップで対応しています。営業・ディレクター・デザイナーが一体となって案件を進行することを基本としており、打ち合わせの段階からデザイナーも同席。直接の対話を通じて、お客様のニーズを的確に把握・共有する体制を整えています。こうした連携により、お客様のイメージを精度高く具現化することが可能になります。

また、それぞれの専門領域を超えて意見を活発に交換する文化が根付いており、異なる役割のメンバー同士が互いに補い合う姿勢を大切にしています。役割分担はありつつも、立場を越えて意見を交わすことで、より質の高いものづくりへとつながっています。

——「ワールドカラー」らしさが最も出たと感じる、特に印象的な案件事例を教えてください。

辻井：ある企業のプライベートイベントは、会社として特に印象深い案件でした。この案件では、すべてのグラフィックアイテムのデザインと制作を担当。ディレクターを中心に提案と、クライアントからのフィードバックの反映を繰り返しながら、デザインをかたちにしていきました。社内のデザイナーチームがそれぞれの得意分野を活かしつつ、しっかりとしたアイテム管理をディレクターが行い、効率良く制作を進めることができました。多種多様な制作物を短期間で制作・出力・施工管理まで一貫対応したことは、当社の強みを示す事例となりました。

また、ある外資系ロジスティクス会社の周年事業のお仕事も印象深いです。クライアントから「ホテルイベントをまるっとお任せしたい」とのご要望を受けて、企画・制作・施工・Webまでを包括的に手掛けました。これも当社の総合力が発揮された案件だと感じています。

他にも、国際的なスポーツ大会のスポンサー企業のオフィスエントランス装飾の案件も印象的でした。クライアントの窓口として、大手ディスプレイ会社の営業担当者が単独で担当されていました。そのため当社は、クリエイティブプランニングや制作推進に加え、スポンサー企業との直接的なやり取りも担うかたちでプロジェクトに参画しました。お客様の状況に応じて、参画のスタイルや対応範囲を柔軟に調整できる点は、当社ならではの強みと言えます。

——多様な案件に携わるなかで、難易度の高いご要望に応えた経験もあるのではないでしょうか？

辻井：アミューズメント施設の案件で、納期が急遽繰り上がったことがありました。それが判明したのは年度末の繁忙期で、職人もスタッフも手配がかなり難しい状況でした。それでも「難しいからできない」ではなく、「どうすれば実現できるか」を考えるのが当社のスタンスです。大阪、名古屋、仙台など各地から職人を集め、2ヵ月間泊まり込みで何とか引き渡しに間に合わせることができました。かなり厳しい状況でしたが、無事に納品まで完遂できたことは、大きな達成感につながりました。

中原：当社は、全国に協力会社とのネットワークを構築しており、こうした突発的な事態にも柔軟に対応できる体制を整えています。その体制があったからこそ、乗り越えられた案件だったと思います。

インバウンドとAIを見据えて。ワールドカラーの挑戦の最前線

——ワールドカラーの対応力の背景にある社風について教えてください。

辻井：簡単に諦めずに「どうすればできるか」「代替案はないか」を突き詰める社内風土が根付いています。たとえば、お客様のプロジェクト体制を確認し、デザインやプランニングが不足している場合には、当社が積極的に補完役を担い、実現に向けた方向性をご提案します。

そうした社風の根底にあるのは、社員一人ひとりの個性と専門性です。その力を活かしながら、クライアントにより良いサービスを提供するため、お互いの専門領域でも意見をぶつけ合います。それぞれの専門領域を柔軟に補い合うことで、チーム全体の対応力を高めています。

中原：これは写真制作の時代からの伝統です。当時、写真の合成や着色作業では、一人では大変な指示書作成などを皆で協力していました。その助け合いの土台が、今の社内風土にも引き継がれているのです。

——今後、さらに強化していきたい分野やテーマはありますか？

中原：現在インバウンドが増加傾向にありますので、外国人や外資系企業の展示会やオフィス装飾など、多様な方面に向けたデザインや演出の強化をしていきたいと考えております。また、今は請負案件が中心ですが、今後は自社ブランドの商品開発も手掛けていきたいと思います。

そして、これからはデジタル分野が生活のあらゆるシーンに広がっていくと予想しています。変化のスピードにしっかり対応できるような体制を強化していきたいと考えております。デザインやものづくりにおいても、AIの活用が不可欠になると思いますので、技術革新を積極的に前向きに取り入れながら、これまで培ってきた品質を損なうことなく、お客様の期待を超える提案を届けていきたいです。

——最後に、ワールドカラーがこれからも提供していきたい価値について教えてください。

中原：日頃からお客様の課題にしっかり向き合い、課題解決に向けて取り組んでいます。今後も常に想像力を働かせ、アイデアやデザインの段階で常に新しいものを生み出していくことが重要であり、当社の価値そのものだと考えています。さらに、最終的なアウトプットの品質にもしっかり磨きをかけて、お客様をトータルサポートしていければと考えております。


＜本記事はPR記事です＞

write：takako minoshima
edit : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

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原点はグラフィック。顧客に寄り添い続ける、ワールドカラーの創造力と対応力

イベントの企画・制作・運営を通して、あらゆる人に笑顔と驚きを届けるプロフェッショナル集団「マッシュ」。創業40年以上の歴史を誇り、現在は博覧会や商業施設の企画運営や、自治体や企業と連携した幅広いプロジェクトを手がけ、国内外を舞台に多彩なジャンルの実績を確立しています。そんなマッシュが大切にしているのは、一人ひとりの多様性を尊重し、その力をイベントづくりに生かすことです。個性が生きる環境をどう実現しているのか、異なるバックグラウンドを持つ3名の社員の視点から「マッシュらしさ」を語っていただきました。

世代や国籍、資質やスキルの異なるメンバーが、各々の個性を生かしながら活躍

――入社の経緯や主なお仕事内容を含め、まずは自己紹介をお願いします。

プランニングプロデュース室 平田純也氏（以下、平田）：大学時代に学園祭の実行委員やラジオ局フェスの学生スタッフなどを経験し、チームでイベントを創り上げる楽しさに目覚めて、マッシュに入社しました。現在は新卒4年目で、ABC（朝日放送テレビ）グループの一員として国や自治体などの行政機関が実施するイベント案件に取り組んだり、キッチンカーなど飲食を扱う屋外イベントを担当したりすることが多いです。

プロジェクト推進室 ドビアン ガエル氏（以下、ガエル）：私はイベント企画やプロジェクトマネジメントに興味があり、フランスの大学院で国際マネジメントを専攻していました。幼少期からアニメが好きで日本語を学んでいたこともあり、日本で働くことを希望。大学院在学中にマッシュでインターンシップを経験し、そのご縁でそのまま入社して以来、現在で6年目になります。日本語、英語、フランス語を話せるので、海外の製薬会社のセミナーなど国際案件を任されることが多いですが、直近は大阪・関西万博関係のイベントを多数手がけています。

企画制作室 室長 音頭雄太氏（以下、音頭）：入社5年目で、今年40歳です。高校を卒業して音楽の道に進み、35歳頃までは和太鼓を叩いていました。今は室長としてメンバーの業務管理を任されていますが、さまざまな規模のイベントの企画から本番の運営まで、現場の仕事も担っています。

――本当に三者三様ですね。入社を決められた理由は何でしたか？

平田：イベント制作会社を探す中で、テレビ局のグループ会社であるマッシュなら、テレビ番組に関連したイベントにも携われる点に魅力を感じ、志望しました。実際に面接を受けてみると、他社と一線を画していたところにも惹かれました。たとえば、役員がキャップに半袖短パンだったり、最終面接でも「よっ！キミが平田君か」という感じで社長が親しみやすかったり（笑）、自由な空気感がいいなと思ったんですよね。

音頭：確かに、かしこまりすぎてない雰囲気があるよね。僕は以前、所属していた音楽チームの一員として、マッシュに営業をかけていたんです。ただ、コロナ禍をはじめとする諸事情により、チームの活動を休止することになってしまって。その報告でマッシュを訪ねた際に、当時の室長から「うちに来るか？」と声をかけてもらったんです。ちょうど音楽以外の知見も広げたいと思っていたタイミングだったので、ご縁を感じて、お世話になることに決めました。

ガエル：大学院を卒業するためにインターンシップへの参加が必要だったので、せっかくなら日本で行おうと、100社以上にメールを送りました。ただ、返事をもらえたのは3社だけだったんですよ。そのうち2社は東京のグローバル企業だったのですが、日本らしさを感じる企業で挑戦してみたかったのでマッシュを選びました。あとから聞いたら、インターンシップの受け入れは初めての試みだったそうですが、社長も含め「面白そうだからいいじゃん！」と盛り上がったらしいです（笑）。

――柔軟性がすごいですね！実際に正社員として入社されてみて、いかがでしたか。

ガエル：企画書が得意な人やITに強い人など、メンバーそれぞれに得意分野があるので、「誰に何を頼めばいいか」が明確で、とても助かっています。また、自分がトライしたい案件に集中して仕事をさせてもらえるのも、マッシュの特長。入社後に自分の専門性を高めている人も多いです。

平田：特定の業種に強い人や特定の作業に長けた人など、あらゆる方面で頼れる人がいますよね。専門性だけではなく、それぞれのキャラクターも魅力です。ピンチのときに全力でサポートしてくれる先輩もいれば、しんどいときに明るく場を盛り上げてくれる先輩もいる。そのおかげで、乗り越えられることもありますし、実務的にも精神的にもいろんな人が助けてくれます。

音頭：年齢や性別など属性に囚われない職場なのも特長かな。創業メンバーがバリバリ働いているし、ベテランが新入社員と相談しながら仕事を進めているのも当たり前の光景ですし、最前線で活躍している女性社員も多いし。多様な立場の人が集まっているからこそ、それぞれの視点からの助言をもらうことができ、どんな案件にも柔軟に取り組めています。

自らの裁量でプロジェクトをリードし、仲間と協働しながら最高の結果を目指す

――多様な人材が活躍できる環境があるからこそ、誰かの得意が誰かの支えになって、プロジェクトがより良いかたちで前進しそうですね。

ガエル：先輩・後輩の垣根を越えて、知識や経験を共有できるのはとても良いところです。私はもともと言語の壁があったので、日本人と比べて吸収が遅かったと思いますが、いろいろなメンバーから学んだことを自分の仕事に反映させることができました。

平田：「こういうことしたい」と社内チャットに投げかけたら、専門性の高い人を紹介してもらえます。オープンに相談できますし、親身になってくれるので心強いです。さまざまなメンバーのアイデアを凝縮させることで、たくさんの方に足を運んでもらえるイベントをつくりあげられるのだと思います。

音頭：社内チャットに「こんなキッチンカーを呼びたい」「こういう芸人さんをブッキングしたい」と書き込むと、皆すぐにレスをくれるんですよ。また、イベントの老舗企業として信頼を重ねてきたので、協力してくださる外部の方も多く、人と人とのつながりで支えられている実感があります。

――ご自身の個性やこれまでの経験が生きていると感じられる場面はありますか？

平田：いろいろなことを知りたがる好奇心や探求心は生きていますね。また、学生時代にさかのぼりますが、Adobe系ソフトのスキルを習得するため、大学と商業施設の産学連携イベントでデザイン面を担当していました。その経験があるので、現在も簡易な入稿物を任されることがあります。また、ウェブや動画の制作についても基本的な知識があるため、外部のパートナーさんとのやりとりも円滑に進められています。

ガエル：翻訳や通訳は得意分野なので、頼ってもらえますね。海外のお客様対応や話し方などに関しても、よく質問されます。私が大学院で研究していたのはイベントとは別のプロジェクトですが、使われているルールは違っていても、考え方が似ている部分があって面白いですね。さまざまなマネジメント理論の中で、イベントにも応用できそうなものは、実際に取り入れるようにしています。

音頭：入社時点で音楽や舞台の運営や進行業務の知識を持っていたので、生かせる場面はいろいろありますね。たとえば、式典や企業のパーティーでは、ステージの魅せ方やスムーズな動き方のアイデアを出しやすいので、やはり過去の経験が生きていると思います。

――マッシュは全員が営業から制作、現場対応まで一貫して担当される、オールインワンのスタイルも特徴的ですよね。そのあたりいかがですか？ 

ガエル：部分的な仕事だけでなく、全体を見渡せるからこそ、やりがいがありますし、楽しいです。大変なことも多いですが、参加者の笑顔を見ると喜びを感じます。業務内容が日々変わるのも新鮮です。

平田：刺激がありますよね。私は入札の企画から入るケースも多いので、一つの案件に最初から最後まで携わることでチームの結束力も強まりますし、何よりやり遂げたときの達成感が大きいです。

音頭：僕もオールインワンのスタイルが好きなんですよね。クライアントのイメージを超える提案をし、それを現場で形にして、最後はすべてを撤収して「何もない状態」に戻す。そこまでやりきることが、マッシュとしての使命だと思っています。そして、「そこまでやってくれるからマッシュに頼みたい」と選ばれる会社でありたいですね。

――徹底した姿勢が、クライアントからの信頼につながっているんですね。では、自分らしさを発揮できた場面などがあれば教えてください。

ガエル：フランスのリヨンで国際案件に携わったとき、驚くほど仕事がスムーズにできたんです。日本では自分の成長を気づけなかったんですが、母国で動いてみると、ちゃんと実務能力が高まっていたことを実感できました。

音頭：僕はステージイベント全般で発揮できていると思いますが、万博で日本文化を集めたイベントを手がけたときに、過去に培ってきた知見を生かせたと感じました。

平田：大阪の水辺を活気ある場へと再生する「水都大阪」に関するイベント案件のプロポーザルを、入社1年目から担当しているのですが、主催者の一社から別のイベントのご相談をいただいたことがあります。各国のキッチンカーや屋台などが集まる大規模なイベントだったんですけど、これまでの自分の実績を認めてもらえてのことだったので嬉しかったですね。

お互いの挑戦を応援するカルチャーが、個の成長と組織の進化を後押し

――「育ち合う文化」も御社の魅力かと思うのですが、実感できた経験はありますか？

ガエル：私が入社してから、マッシュではアメリカやシンガポールからのインターンも受け入れるようになりました。自分の経験を伝えることで、彼らが育っていくのが嬉しいですし、逆に文化や考え方の違いから学ぶことも多いですね。

平田：人に教えることで、自分も成長できますよね。私は新入社員の指導を任せられているのですが、理解してもらいやすいように言語化することで、自分の理解も深まります。逆に、新入社員からの質問を受けて、あらためて考えることもあり、育ち合いとはこういうことかと実感しています。

音頭：ベテランのメンバーも、わからないことがあれば若手に質問するので、そのおかげで「なんでも聞いていいんだ」という雰囲気ができているんだと思います。僕自身、音楽以外のことはほとんどわからない状態で入社したのですが、部門を越えてバックアップしてもらえる職場でありがたかったです。育ち合いや支え合いの文化の根底には、「新入社員だろうがベテラン社員だろうが、困っているなら助けるのが当たり前」という考え方があるのだと思います。

――新しい分野にチャレンジしたいとき、会社やチームはどのように後押ししてくれましたか？

平田：上司に「飲食系のイベントをやりたいから食品衛生の資格を取りたい」と伝えたところ、ものすごく応援してくれましたし、飲食案件があればアサインしてもらえています。やりたいことを後押ししてもらえる環境ですよ。

ガエル：挑戦したいことがあれば、所属組織を越えてチームを組めるんです。興味のありそうな人に声をかけて、一緒に挑戦できる環境はすごくありがたいですね。その仕組みを生かして、日本の伝統文化をキット化して、海外向けに販売する越境ECのプロジェクトにも取り組んでいます。

音頭：何か相談したとき、「こういうアプローチもあるよ」「過去に同様の取り組みをしてこういう結果になったよ」のように、自分の引き出しにないアドバイスをもらえるのはありがたいですね。社歴や年齢に関係なく、気兼ねなく相談できる空気感がある。変に肩肘張らずに業務ができるのは、多様な考え方を受け入れ、誰とでもフラットに関われるメンバーがそろっているからだと思います。

――最後に、今後の展望についてお聞かせください。

ガエル：国際案件の担当を増やしたいですね。大阪・関西万博では多くの国と関わる中で人脈も増えて、最近では海外からの依頼が毎日のように届くようになりました。実績を積み重ねた今だからこそ、これからは待つだけでなく、積極的に提案していく仕事もしていきたいです。

平田：マッシュだからこそ提案できる案件を増やしていきたいですね。ちょうど今、ABCのアナウンサーが高校生にプレゼン指導をするイベントに取り組んでいますが、こうした案件のようにオリジナリティを追求し、いずれは「マッシュといえばこのイベント」のようなキラーコンテンツをつくりたいです。

音頭：「マッシュって、かっこいい会社だよね」と言ってもらえるように、社員一人ひとりが高い意識を持って、仕事に向き合い続けるチームでありたいですね。その姿勢が次の世代へと自然に受け継がれていくことこそ、会社としても業界としても、すごく価値のあることだと感じています。

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write : aya miura
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価値の源泉は「多様な個性」。自由でインクルーシブな社風が支える、マッシュのイベント創出力

東京都渋谷区に拠点を構えるクローク株式会社（CROAK Inc.）は、ライブストリーミング配信専門スタジオを運営し、高品質な番組制作を手がける企業です。300インチLEDを常設した最新鋭のスタジオと確かな技術力で、記者会見から大規模ゲームイベントまで、あらゆるライブコミュニケーションをサポートしています。技術と人間力を融合させ、クライアントの情報価値を最大化する同社の強みと、変化する業界での次なる挑戦について伺いました。

“ライブ配信の伝える力”を信じて、たったひとりで踏み出した第一歩

——最初に、御社の企業理念と事業内容についてお聞かせください。

CROAK 代表取締役 原田 厳氏（以下、原田）：当社は、2010年の創業以来、Ustreamの黎明期からニコニコ生放送の台頭、そして現在のeスポーツまで、ライブ配信業界の変遷とともに歩んできました。

企業理念として掲げているのは、「最適な情報コミュニケーションを提供し、クライアントの情報価値の最大化に貢献すること」。現在は、ライブストリーミング配信専門のスタジオ運営と番組制作を主軸に、企画からテクニカルサポート、スタジオ貸出、機材・人材提供まで、配信に関わるあらゆるサービスをワンストップで提供しています。

——原田さんは創業者でもいらっしゃいますが、どのような経緯で会社を設立されたのでしょうか？

原田：私自身は、もともと海外旅行業界でキャリアをスタートしましたが、9.11をきっかけに業界が大きく変わり、IT分野へと転身。その後は独立し、いくつかの事業を経て2010年頃、Ustreamという新しいプラットフォームに出会ったことをきっかけに、ライブ配信の世界へ踏み出しました。

ひとりで事業を立ち上げたため手探りでスタートしましたが、ライブという新しい情報発信の形に大きな価値を感じていました。結果的に「企業の情報発信に、共感をプラスする支援」という方向性が自然と固まっていったのです。

——具体的には、どのようなサービスを展開されているのでしょうか。

原田：企画制作から一貫して行うケース、スタジオのみを提供するケース、テクニカルスタッフのみを派遣するケースなど、クライアントニーズに応じた複数の形態があります。業界別に見てみると、特にゲーム関連企業との取引が多く、制作会社からの依頼でテクニカル面と会場をセットで提供するケースも増えています。

体制としては、創業から5年ほどは3名程度と小規模でしたが、現在のスタジオ移転を機に人材確保が進み、現在は社員10名ほどのコンパクトながら機動力のある組織となりました。特にテクニカルスタッフには、配信管理からカメラワーク、映像スイッチングまで、3〜4年かけて全般的なスキルを習得してもらう育成プログラムを設けています。制作系のスタッフはADから台本作成までをカバーしています。

——創業初期はまだライブ配信が一般的ではなかったと思います。今の規模になるまで、どのような道のりがあったのでしょうか。

原田：創業2年目からは黒字化を達成したので、客観的に振り返ると経営的な苦労はなかったかもしれません。ただ、最初の頃は案件の単価が低く、ほぼサービスに近い条件での受注も珍しくありませんでした。

そこで、事業基盤構築のため、自らUstreamやFacebookの勉強会を定期的に開催し、累計5,000人程の参加者を集めました。これが案件獲得につながり、その後ニコニコ生放送の台頭と共に事業機会が急増しました。

ほとんど営業活動を行わずに成長できた時期もありますが、成長の大きなターニングポイントとなったのはスタジオ移転です。スペースを2倍に拡大したことが売上の倍増に直結し、現在のスタジオ開設後は売上規模が2〜3倍に成長しました。

コロナ禍では需要が急増しましたが、現在は競合増加により市場環境が変化してきました。小規模案件が減少し、大型案件が中心となる傾向にあり、ビジネスモデルの調整が必要な時期に来ていると認識しています。

「ミスしないこと」がすべて。プロの矜持があるからこそ、信頼に足るライブ配信を実現できる

——ライブ配信を取り巻く状況が変わる中、現在は特にどのような点が御社の強みだと感じていますか。

原田：当社の最大の強みは、数多くの現場経験から培われたノウハウの蓄積です。例えば、「事前準備の徹底度」へのこだわりについて言えば、大型案件や、新しい仕組みを使用する場合、仮組みと検証を行い、想定される課題を本番前に解決します。

万全の準備を怠らない姿勢は、4日間で40番組を連続して配信するような大規模案件も安定して遂行できる体制構築にもつながっています。ミスや事故を未然に防ぎ、万が一の際も迅速に対応できる体制を目指しております。

——プラットフォームの多様化や素人の自主制作番組も増加する中、プロとしてライブ配信の番組を企画・制作する上でこだわっているポイントを教えてください。

原田：当社はプロフェッショナルとして、品質の基準を高く設定しています。特に映像と音声の質には妥協しません。例えば、音声について言えば、1セット20万円程度するマイクシステムを複数配備するなど、ハードウェアの投資を重視しています。

もう一つの特徴は、徹底したバックアップ体制です。機材障害による配信停止は絶対に避けるべきリスクであり、主要機材はすべて予備を含めて120%の準備を基本方針としています。いかなる状況でも配信を継続できるように整備。小さな事故でもカバーできる体制が、クライアントからの信頼獲得の基盤となっています。

——これまでご担当された案件の中で、印象的な事例についてもお聞かせください。

原田：先日行われたスマホ用RPGの8周年公開生放送は、特に印象深いものでした。当社は設立3年目から、このタイトルの生配信を継続的にサポートしていますが、今回はイベントの美術設計から空間全体のプロデュースまで一貫して担当できたことが大きな成果でした。

特筆すべきは参加者の温かい雰囲気です。このイベントでは終始ポジティブな空気に包まれていました。長期にわたる信頼関係の構築が、こうした成功につながっていると実感しています。クライアントから「ありがとうございます」と言っていただける瞬間が何よりの喜びです。

リアルとデジタルが溶け合う、“体験”のこれからを作っていきたい

——今後のライブ配信業界の展望についてどのように見ていますか？

原田：この業界は現在、大きな転換期を迎えています。一人称視点の配信やVTuberの台頭で、より個人主導のコンテンツへとシフトしている状況です。

スタジオ型の複数人配信のような従来の番組制作は相対的に縮小傾向ですが、テレビコンテンツのネット移行という大きな流れの中で、高品質なライブ配信の需要自体は継続するはずです。録画とは根本的に異なる、視聴者と制作者が同じ瞬間を体験する一体感が生み出す価値は大きいと確信しています。

私たちが長年こだわってきたのは、ライブ配信ならではの「共有される時間と感情」の価値です。ニコニコ生放送の運営やコメント管理を経験する中で、物理的な距離を超えた共感の広がりを実感してきました。一期一会の瞬間を共有することで生まれるつながりこそが、デジタル時代における新しい「場」の本質だと考えています。

——そのこだわりは、具体的な事業展開にどのように結びついているのでしょうか。

原田：現在、特に力を入れているのが、オンラインとオフラインを融合させた「ハイブリッド型イベントソリューション」です。当社のスタジオ空間を最大限に活かし、メインスタジオでの記者会見や公開生放送と、同じ施設内でのネットワーキングや懇親会を有機的に繋げています。

物理的な距離を超えた共感や感動の広がりを実現するために、300インチの大型LEDを常設した高品質な配信環境と、立食パーティーにも対応可能な多目的スペースを一か所で提供できることが最大の強みです。企業様にとっては、発表から交流までをワンストップで完結できるため、時間とコストの削減にも繋がります。

——具体的には、どのような利用方法が可能なのでしょうか？また、この利用方法が広がることにより御社として、どのような未来を目指しているのかもお聞かせください。

原田：例えば午前中に記者会見を行い、そのままランチタイムにはタッチ＆トライイベントや懇親会へと流れるようなプログラム設計が可能です。LEDが常設されているため施工時間も短く、準備の負担も少ないのが特徴ですね。月に数件ほどこうした形式での開催実績があり、リピート率も高いです。リアルとデジタルの境界が曖昧になる現代だからこそ、時間と空間を共有する体験の価値はさらに高まっていくはずです。

単に情報を伝えるだけでなく、双方向のコミュニケーションで共感を生み出す場として、私たちはこのハイブリッド空間そのものを進化させていきたいと考えています。技術と空間設計の両面からの革新を重ね、より没入感のある体験を提供することが目標です。

ライブ配信業界の多様化が進む中でも、当社は「質の高いコミュニケーション空間の創造」という軸をぶらさず、技術とクリエイティビティの融合によって新たな価値を生み出し続けます。ハイブリッド型イベントソリューションを通じて、クライアントの情報価値を最大化する、それが私たちの目指す道です。

＜本記事はPR記事です＞

VENUE LINK編集部の注目ポイント
・300インチの大型LEDスクリーンが既存で併設されているので、設営時間の限られているイベントなどの際に利用しやすいのがポイントです。
・テクニカルスタッフもプロフェッショナルが揃っているため、生配信イベントなども安心して開催をすることができます。
・恵比寿駅徒歩7分という好立地のためPRイベントなどメディアを集客する際にも、来場をしてもらいやすく外に拡散をしやすい点もポイントです。

write：takako minoshima
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体験は、もっと豊かになる。クロークが提案するリアル×ライブ配信の新しいコミュニケーションのかたち

新たなイベント・スペース創造のヒントとなる業界トレンドを
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べニューニュース

横浜美術館リニューアルオープン記念展　佐藤雅彦展　新しい×（作り方＋分かり方）

2025年6月28日（土）から11月3日（月・祝）まで、「横浜美術館リニューアルオープン記念展　佐藤雅彦展　新しい×（作り方＋分かり方）」が開催されています。表現者であり教育者としても活躍している佐藤雅彦の創作活動を、網羅的に紹介する大規模な個展です。

佐藤雅彦は、NECの「バザールでござーる」や湖池屋の「ポリンキー」などのCMをはじめ、NHK教育番組「ピタゴラスイッチ」、楽曲「だんご3兄弟」、プレイステーションゲーム「I.Q」など、ジャンルを超えて多くの人の記憶に残るコンテンツを生み出してきました。

創作の根底には、「作り方」と「分かり方」についての独自の理論やアイデアが深く息づいています。あらゆる事象と真摯に向き合い、自らの思考を丁寧に整理し、そこから表現を立ち上げていく──「作り方を作る」ことが、彼の創作の核であり、ものづくりの面白さでもあります。

本展では、映像、インスタレーション、書籍、キャラクターデザイン、教育プログラムなど、ジャンル横断的な作品群を一堂に展示。それぞれの作品がどのように生まれ、何を伝えようとしているのか、その創作の背景にある独創的な「作り方」に焦点をあて、佐藤雅彦ならではの思考の手順や観察方法を読み解きます。

また、佐藤雅彦の表現活動は、見る人に「どうしたらわかってもらえるか」というコミュニケーションデザインの視点を大切にしています。本展でも、日常の中の当たり前を問い直す知的好奇心に満ちた作品に触れることができます。

リニューアルを機に掲げられた「テーマとジャンルの多様性」を象徴する展覧会でもあり、横浜美術館の新たな出発を飾るにふさわしい内容。過去のヒット作に触れながら、その背後にある思考の技法や世界の捉え方に出合うことで、来場者一人ひとりの「考え方」まで揺さぶる展覧会です。


edit & write: yoko sueyoshi

会期：2025年6月28日（土）～11月3日（月・祝）
会場：横浜美術館（横浜市西区みなとみらい3-4-1）
開館時間：10:00～18:00（入館は閉館30分前まで）
※会期中の10月・11月の土曜日は20:00まで開館
休館日：木曜日
観覧料：一般 2,000円（1,900円）、大学生 1,600円（1,500円）、中高生 1,000円（900円）、小学生以下無料
※（ ）内は団体料金。※障がい者手帳持参者と介護者1名は無料。
※事前に日時指定券をご予約・ご購入の上、ご来場ください。


※主催者の都合により情報が変更になる可能性があります。最新の情報はイベントHPをご確認ください。
※画像は無断での転載禁止です。

ヒットの裏に方程式あり。稀代の表現者の思考に迫る

藤本壮介の建築：原初・未来・森

2025年7月2日（水）から11月9日（日）まで、六本木・森美術館にて展覧会「藤本壮介の建築：原初・未来・森」を開催中です。2025年大阪・関西万博のシンボルとも言える《大屋根リング》を手がけた建築家・藤本壮介の思想と建築の軌跡をたどる、本人初の大規模個展となります。

「建築家とは、人と人、人と自然の関係を紡ぐ『場』を作る仕事」という理念のもと、個人住宅から大規模な都市開発まで、国内外でさまざまなプロジェクトを担当。そんな藤本の活動初期から現在進行中のプロジェクトまでを網羅しながら、8セクション構成で建築の本質や未来への展望を提示します。

会場では、模型や図面、竣工写真だけでなく、藤本の建築を「体感」できる多様な展示が用意されています。注目は、新作インスタレーション《思考の森》です。300㎡を超える広大な展示空間に、活動初期から最新のプロジェクトまでの模型や素材、アイデアの断片を「森」のように密集して配置。あたかも建築が有機的に成長し、つながっていく様子を肌で感じることができます。

さらに、藤本が会場デザインプロデューサーを務める「2025年大阪・関西万博」のシンボルでもある「大屋根リング」も、会場内の複数のポイントで紹介。展示されるのは、高さ約4メートル超えにもなる5分の1スケールの大型模型です。

来場者は、リングがつくる「内」と「外」の空間、そのあいだに生まれる関係性を身体感覚として実感することができます。構想から設計、議論、そして完成に至るまでの資料や映像を通じて、万博という巨大プロジェクトの舞台裏に迫ることができます。

また、2025年の大阪・関西万博では、自らの提案によって、若手建築家にトイレや休憩所などを設計する機会を創出するなど、藤本はこれまで多様なクリエイターとの協働を重ねてきました。本展でもその姿勢は引き継がれ、建築史家・倉方俊輔（大阪公立大学教授）、ブックディレクター・幅允孝（有限会社バッハ代表）、データサイエンティスト・宮田裕章（慶應義塾大学教授）といった異分野の専門家とのコラボレーションを展開しています。

藤本が描く「未来の都市像」も展示の中で提示され、それを通じて私たち一人ひとりが「建築とは何か」「建築は社会にどのような可能性をもたらすのか」といった根本的な問いに向き合うことができる構成となっています。

edit & write: yoko sueyoshi

開催期間：2025年7月2日（水）～11月9日（日）
会場：森美術館（六本木ヒルズ森タワー53階）
開館時間：10:00～22:00（※最終入館は閉館時間の30分前まで。火曜日は17:00まで（ただし、8月27日［水］は17:00まで、9月23日［火・祝］は22:00まで）
入場料金：［平日］一般：2,300円、高校・大学生：1,400円、シニア（65歳以上）：2,000円、中学生以下：無料　［土・日・休日］一般：2,500円、高校・大学生：1,500円、シニア（65歳以上）：2,200円、中学生以下：無料


※主催者の都合により情報が変更になる可能性があります。最新の情報はイベントHPをご確認ください。

万博《大屋根リング》設計者が問い直す、都市の未来

2025年1月、東京・銀座の数寄屋橋交差点に新たに誕生した「Ginza Sony Park」。従来の公園のイメージを一新するユニークなコンセプトとデザインは、街全体に新しいリズムをもたらす革新的な試みとして注目されています。建て主は永野大輔氏が社長を務めるソニー企業株式会社。ソニーらしさと固定概念に捉われない「余白」の設計思想を軸に設計。今回のインタビューでは、その設計思想や未来への展望について深く語っていただきました。

「ユニーク」こそソニーらしさ。Ginza Sony Parkに息づくDNA

――Ginza Sony Parkとはどのような施設なのでしょうか？

永野大輔氏     （以下、永野）：Ginza Sony Parkは、ソニーが自社主導で手がけた革新的な「都会の中の公園」です。かつてこの場所には、ソニー製品のショールームやイベントスペース、レストランなどが入る複合商業施設「ソニービル」が建っていました。その跡地を大胆に再構築し、プロジェクトスタートから約12年の歳月をかけて、2025年1月26日にグランドオープンを迎えました。

一般的な公園のイメージとは異なるスペースではありますが、限られた空間を最大限に活用しながら、訪れる人々が思い思いに過ごせる場として設計しています。


――設計は、永野社長が中心となった「Ginza Sony Park Project」というチームが担当されたそうですね。なぜソニー自らがこのプロジェクトを主導されたのですか？

永野：ソニー創業時からの「自由闊達」の精神や、独自のクリエイティビティをそのまま反映させるためです。

私はソニーで営業や経営戦略に携わってきた人間なので、建築に縁もゆかりもありませんでした。しかし、外部の建築家に完全に委託してしまうと彼らの作品になってしまい、Ginza Sony Parkが「Designed by Sony」であるというメッセージが希薄になってしまいます。

ソニーらしい発想と革新性を、設計・施工・運営のすべてにおいて徹底的に追求し、他にはない体験と価値を提供するために、あくまでもソニーが自社主導でGinza Sony Park Projectを推進することを重視しました。


――ソニーらしさはどのようなもので、Ginza Sony Parkではどのように反映されていますか？

永野：ソニーらしさとは、既存の常識を打ち破り、まったく新しい価値を創造するところにあります。ウォークマンが音楽の聴き方を、PlayStationがゲームの概念を、AIBOがロボットの在り方を再定義してきたことが象徴的です。

Ginza Sony Parkでもソニーらしさを追求し、従来の固定観念に縛られない、ユニークな切り口の空間を生み出しています。

――既存の常識を打ち破る、そのソニーらしい発想が公園という形にまで広がっているわけですね。とはいえ、Ginza Sony Parkのような公共性の高い取り組みを、営利企業として行うのはかなり大胆にも思えますが、背景にはどのような考えがあるのでしょうか？

永野：私たちは、単なる収益重視 に留まらず、街全体への貢献という使命感を胸に事業に取り組んでいます。一方で、収益を度外視しているわけではありません。Ginza Sony Parkは、イベント開催や企画運営、広告スペースの提供、短期間のポップアップ出店など、多角的な収益モデルを確立しています。

それを実現できたのは、2018年から2021年までの3年間の試行運用期間です。建て替え途中も公園として運用し、検証を重ねた成果があったからこそ、現在の革新的な空間が実現しました。


公園の概念を新たに定義する「余白」の設計思想

――「都会の中の公園」としての設計の特徴について教えてください。

永野：Ginza Sony Parkは、隣接する3つの道路、地下鉄コンコース、駐車場など、都市インフラと直接連結する立地を活かした設計になっています。これを私たちは「ジャンクション建築」と呼んで、地下からも地上からも利用者がスムーズに出入りできるよう工夫しました。これにより、建物内部と外部との境界が曖昧になり、利用者はまるで都市全体の一部としてこの空間を体験することができます。


――設計思想においては「余白」を重視されていると伺いました。余白とはどのような意味を持つのでしょうか？

永野：余白は、利用者が自由にその空間を解釈し、さまざまな行動を起こすための柔軟な「キャンバス」のようなものです。公園というのは、固定された用途が存在せず、散歩、ジョギング、休憩、あるいはイベントや展示など、利用者ごとに自由な使い方が成立する空間です。

余白があってこそ利用者が自分の思い描く使い方を展開でき、次にその場を利用する人の意志や創造性をも受け入れる柔軟性が生まれます。


――余白が公園全体の体験や利用者の自由な発想を引き出す

永野：例えば、日本画や書道では、余白がなければ作品全体のバランスや美しさが失われることからも、余白の存在は極めて重要とされています。それと同様で公園においては、余白とアクティビティ（イベントやマーケットなど）のバランスが極めて大切で、余白がなければテーマパークのような固定的な空間になってしまいます。

Ginza Sony Parkでは、こうした考え方を踏まえ、利用者が自由に過ごせる空間を設計することで、固定概念に囚われない多様な体験が可能になるよう工夫しています。

具体的には、建て替え中の2018年から3年間の試行運用から得た経験値と利用データに基づき、空間利用パターンを綿密に分析した結果、全体の約6割をイベントや展示などのアクティビティに、残りの4割を利用者が自由に発想できる余白として保持するのが最適であると判断しました。

――建て替えプロセスの中で、最も大きなチャレンジは何でしたか？

永野：最大の挑戦は、すぐに建て替えずにソニービルの解体途中に、50年前に建てられたソニービルの躯体を保持しながら大規模な減築を行い、全体をフラットなオープンスペースへと再構築した点にありました。歴史的価値を守りつつ、旧来の立体型の構造を大幅に見直し、壁や仕切りを取り払う大胆なアプローチを採用しました。

これにより、利用者が自由にアクセスでき、かつ都市の中で新しい空間体験を創出するという、ソニーならではの挑戦を実現することができました。


銀座に新たな鼓動を刻み、未来への一歩となる

――グランドオープン後の運営状況はいかがですか？来場者数や具体的な利用例を教えてください。

永野：毎日平均1万人以上が訪れています。ソニービル閉館直前の頃の平均来場者数が約9千人であったのに比べ、今回の街に開かれた空間は、その自由な設計と余白の効果が集客力の向上に直結していると考えています。

――銀座という街について、どのようにお考えで、Ginza Sony Parkはそこでどのような存在になってほしいとお考えですか？

永野：銀座は、伝統と革新が融合し、高級感と庶民性が共存する街です。大手開発業者がトップダウンで形作る街とは異なり、地域の個性豊かな店舗や個人商店がボトムアップで築いた文化があります。高級ブティックもあれば、裏路地にひっそり佇むバーもある。この多様性こそが、「銀座の街を歩いているとワクワクする、楽しい」と感じる真髄ではないでしょうか。

Ginza Sony Parkは、そんな銀座に新たなリズムを生み出し、街全体の魅力をさらに引き立てるアクセントとなることを目指しています。高級な印象の中にあっても、カジュアルで自由な空間があることが、訪れる人々にとって大きな魅力になるはずです。


――10年後、20年後を見据えたGinza Sony Parkの未来像についてお聞かせください。

永野：将来的には、Ginza Sony Parkが来訪者一人ひとりにとって「自分の居場所」のひとつとして愛され、まるで自分の「銀座の庭」として地域に根ざすオアシスになってほしいと考えています。

また、このプロジェクトをモデルケースとして、再建築中の民間施設が工事期間中に一時的に公共空間として活用される仕組みが広がり、都市全体により多くの自由な空間が創出される未来を創れたら本望です。行政との連携や各種インセンティブの導入によって、持続可能な都市開発の新たな潮流を提案できればと願っています。

――最後にGinza Sony Parkを利用するクリエーターや出演者、またポップアップ出店者へのメッセージをお願いします。

永野：この空間には広大な余白があります。皆さんが自由にアイデアを試し、表現するためのプラットフォームを存分に活用していただきたいです。

また、ソニーが追求してきた「ユニークな発想」と設計思想は、クリエーターの皆さんの創造性を刺激し、新たな文化や体験を生み出す原動力となるはずです。どうぞ、存分にこのスペースを活用して、自らの発想や作品でGinza Sony Parkを彩っていただきたいと思います。

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura


【TOP INTERVIEW】ソニーらしさが息づく「都会の中の公園」。街に新しいリズムを創るGinza Sony Parkの挑戦

映画看板の手書き制作からスタートした「つむら工芸」は、1957年の設立以降、テレビ美術、舞台美術、展示会、博覧会、ミュージアムなど多岐にわたる空間演出へと着実に事業を広げてきました。企画から施工まで一貫した体制を敷くことで、迅速な対応と厳格なコスト管理を実現。クライアントの多様なニーズに対して具体的かつ実現性の高い提案を提供し、高い評価を得ています。

近年は、独自開発の舞台やイベント演出の制御システム「TSUMURA MODULE SYSTEM（ツムラ モジュール システム）」を導入し、革新的な空間演出の新たな可能性を切り拓いています。今回は、東京事業本部 2部 部長の加藤真一郎氏に、同社の強みや最新技術の活用、そして今後の展望について伺いました。

映画看板から空間演出のプロへ。多岐にわたる事業展開と強み

――はじめに、つむら工芸の設立背景と飛躍のターニングポイントについて、教えていただけますか。

加藤:当社の歴史は、映画の絵看板製作から始まりました。初期は外国映画の看板を手描きしており、その卓越した技術が高く評価され、注目を集めたそうです。その後、テレビ美術の分野に進出しました。大きなターニングポイントは、展示会や博覧会の内装、ディスプレイを手がけるようになったことです。この事業拡大を経て、現在の多岐にわたる制作体制を構築しました。

――現在は、どのような空間演出をクライアントに提供されているのでしょうか？

加藤:舞台美術、テレビ美術、展示会、ミュージアムなど多種多様な業界の演出やデザインと製作施工までを横断的に手がけています。業界に特化せずに、複数のジャンルを一手に担っているため、各分野の専門知識を融合させた幅広い提案が可能です。

たとえば、舞台と展示では、設計や制作のアプローチが異なります。舞台は客席からの視認性や距離感を考慮した設計が求められる一方、展示会は壁、床、天井など全体を体験する空間設計が必要です。

鑑賞者の立ち位置に合わせ、ディテールやサイズ感を最適化することが、両者の大きな違いですが、それぞれの領域のノウハウを蓄積しているからこそ、独自性の高い企画を生み出し、幅広い選択肢をクライアントに提案できます。


――現在、大阪に本社、東京に事業所を置かれています。具体的にどのような役割分担で活動されているのでしょうか。

加藤:本社と摂津工場では、在阪テレビ局の美術、劇団四季のようなミュージカル舞台の案件や、プロモーション、施設、スポーツイベントなど、さまざまなニーズに沿った実施フェーズの案件が中心です。現場との距離が近いため、迅速な設営や調整が可能で、効率的な運営が特徴です。

東京事業所には約40名を配置し、大型案件の受注や営業活動を中心に担当しています。多様な分野の案件が多く、複雑なプランニングが求められます。専門のチームが細部にわたって対応しており、両拠点の強みを補完しながらバランスの取れた事業展開を目指しています。

また、近年は舞台美術や展示制作で培った経験やクリエイティビティを活かし、企業ブランディングや施設設計といった空間プランニングの分野へ進出中です。エリアを問わず、従来の枠にとらわれない独自のアプローチで、空間そのものの価値を革新する取り組みを展開しています。


理想をカタチにするワンストップ体制。つむら工芸が実現する「期待を超える」空間創造

――空間演出で大切にしている姿勢について、詳しく教えていただけますか？

加藤:企画段階で描いた理想を忠実に実現することを最重要視し、そのためのプロセスを確立しています。たとえば、展示会の企画では、ビジュアルイメージ、施工環境、予算、スケジュールを詳細にシミュレーションし、試作を重ねながら最適な解決策を導き出しています。

ある大型展示会では、初期の概算見積もりから基本設計、実施設計などの設計管理や安全を考慮した施工管理まで、一貫管理する体制により現場ではスケジュール通りに完納することができ、合わせて予算精度も高め、施工後のズレを最小限に抑えることに成功しました。初期段階での精度向上は、工程中の見直しや余分なコスト発生を未然に防ぎ、予定予算内で高品質な仕上がりを実現できます。

結果として、クライアントからは「全体の進行がスムーズで安心できた」と高い評価をいただいております。ワンストップ体制は、現場作業の効率化とリスクマネジメントに直結する大きな強みとなっています。

――ワンストップで情報共有とコスト管理を徹底することが、最終的なクオリティを高めるわけですね。プロデュースやディレクションについては、クライアントからどのような強みがありますか？

加藤:当社のプロデューサーが企画段階から実施をメインで担当し、必要に応じて社外のプランナー、空間デザイナー、テクニカルディレクターに参加してもらいながらプロジェクトチームを編成しています。

基本的な企画、設計、ディレクションは自社内で一貫して実施し、全体の統一感と高品質な成果を維持しています。一方、専門性の高い分野や大量生産工程は、信頼のおける協力会社や外部パートナーに委託することで、最新技術の導入、厳格なコスト管理、リスク分散を実現します。

現場の状況やニーズに対して各専門分野の知見を即時に反映し、クライアントの多岐にわたる要望に迅速かつ柔軟に対応することで、クライアントとの強固な信頼関係を構築しています。それが口コミや紹介につながり、安定した受注実績につながっています。

――人材力が御社の強みだと思いますが、採用や人材育成の方針についても、お聞かせいただけますでしょうか。

加藤:当社は新卒採用を中心に、美術系大学出身者はもちろん、さまざま     なバックグラウンドを持つ人材も積極的に採用しています。多様な視点とアイデアが生まれることで、企画やデザインに独創的なアプローチが可能となります。

採用後は、現場での実務経験を通じた教育プログラムを実施しており、若手社員が先輩の指導を受けながらディレクションに関与することで、短期間で実務能力を高め、プロジェクトリーダーとして活躍する事例が多数見受けられます。こうした育成体制が自社の長期的な成長と高品質なサービス提供に寄与しています。

演出の可能性を拡張する「TMS」。テクノロジーの融合で新たな価値を生み出し続けたい

――空間演出の可能性を広げるため、異なる機器を一括で制御できるシステム「TSUMURA MODULE SYSTEM（TMS）」を開発されたそうですね。具体的な機能について教えてください。

加藤: TMSはコンピューターで、舞台やイベントの新しい空間演出を実現するためのシステムです。照明、映像、舞台装置などを一括でコントロールすることで、操作の簡素化、タイミングの正確性、準備時間の短縮、費用削減、そして安全性の向上を実現します。

特に機械機構に関しては、モーターとワイヤーシステムをモジュール化することにより、多種多様な動きを簡易に再現できます。コンサートや演劇、展示会、テーマパークなど、さまざまな場所でより安全で感動的な空間を作り出すために役立ちます。当社の中では、技術革新と実務の効率化を両立させるための重要なソリューションとして位置付けています。

――システム導入による現場でのメリットや効率化の効果について、もう少し具体的に教えてください。

加藤:TMSを導入すると、複数のモーター機構、照明、映像装置を一つのシステムにまとめることが可能になり、シーン切り替えや演出のタイミングが正確に管理されることで、オペレーターの手動操作の負担を軽減できます。

結果として、設営時間を短縮でき、突発的なトラブルへの迅速な対応も可能に。全体のコスト削減と品質向上に大きく貢献します。また、決められたタイムラインで舞台上の各設備が動作するため、リハーサルでの細かな調整を大幅に削減できます。

類似の海外製システムもあるのですが、高額で故障時の対応にも時間と費用がかかる傾向にあります。一方、TMSは国内製なので迅速なサポートとコスト面での優位性があり、現場の実情に即した対応が可能です。

――最後に、今後の展望や新たな演出表現について、どのようなビジョンをお持ちか教えてください。

加藤:私自身は、AR技術をはじめとするデジタル技術の進展に大きな可能性を感じています。今後は、個々の観客に合わせたパーソナライズされた演出や、リアルタイムで変化する空間演出が主流になると考えています。従来の固定的な演出から脱却し、よりインタラクティブで臨場感あふれる体験を提供できるでしょう。

AR技術をはじめ、これからさまざまなテクノロジーの出現で、物理的な制約を超えた新たな表現の可能性が広がり、従来の舞台美術や展示デザインとの融合で全く新しい領域を創出できるはずです。今後も、最新技術をキャッチアップしながら、クリエイティブな発想を融合させ、クライアントの期待を超える演出を実現することで、業界全体に新たな風を吹き込んでいきたいと考えています。


＜本記事はPR記事です＞

edit & write : yoko sueyoshi
photo : hideki ookura

独自技術の開発で演出の革新に挑む。一貫体制で実現する、つむら工芸の空間演出

60周年記念 ガチャガチャ展

2025年7月26日（土）から8月15日（金）まで、東京・丸ビル7F 丸ビルホールにて「60周年記念 ガチャガチャ展」が開催されます。日本にガチャガチャが上陸して60年。かつては子ども向けの「おもちゃ」だったガチャガチャは、今や世界を魅了するメインカルチャーへと進化を遂げました。その発展を支えたのは、日本のものづくりが誇る緻密さと、作り手たちの情熱と創意工夫です。

本展では、ガチャガチャの知られざる秘密を紐解きながら、各メーカーの珠玉の品を展示し、さらに商品が生まれるまでの製作過程や貴重な資料などを通じて、ガチャガチャのおもしろさを徹底解剖します。

メイン展示では、ガチャガチャの文化的発展に貢献してきた各メーカー・クリエイターをブースごとに紹介。おにぎり型のミニチュア「おにぎりん具」（キタンクラブ）、ユニークな世界観を表現する「ぽっこしフィギュアコレクション」（ケンエレファント）、アート性の高い「-FORM Series- Rabbit Void：Me」（スタジオソータ）など、約400シリーズの商品が並びます。さらに、作り手たちがこだわり抜いた製作過程の資料や試作モデルも展示。普段は見ることのできない商品化に至らなかった「幻のガチャガチャ」も特別に公開されます。

会場中央の「ガチャガチャストリート」では、約200台のガチャマシンを設置し、最新作や話題作を実際に回して購入できます。また、今回の展示に協力する各メーカーのロゴをデザインしたアクリルキーホルダーを、展覧会オリジナルアイテムとして販売。ガチャをたっぷり詰め込んだ「ガチャ詰めポーチ」風のフォトスポットも用意され、来場の記念撮影を楽しめます。

さらに、大人向けカプセルトイブランド「灰色メロン」による公式グッズも登場。缶バッジ、アクリルキーホルダー、フラットポーチ、トートバッグ、Tシャツなど、ガチャガチャ好きならずとも思わず手に取りたくなるデザインでラインナップされています。

また、会場周辺ではおでかけエンタメアプリ「プラリー」を使ったデジタルスタンプラリーも同時開催。スタンプを集めることで、各社のグッズが入ったアプリ連動カプセルトイ「プラポン」を回せる特典も注目です。

懐かしさに浸る人も、新たな表現の巧みさに目を留める人も、それぞれの視点で楽しめる本展。60年の歴史を誇るガチャガチャ文化の奥深さと魅力を、ぜひ会場で体感してみてください。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2025年7月26日（土）～8月15日（金）
会場：丸ビル7F 丸ビルホール
時間：10:00～19:00（最終入場18:30）※最終日は17:00閉場（最終入場16:30まで）
入場料（税込）：一般 1,200円（前売 1,000円）、高校生 1,000円（前売 800円）、小中学生 800円（前売 600円）※未就学児無料
公式サイト：https://www.marunouchi.com/pickup/event/6650/
公式X（旧Twitter）：@gacha_60thten
Instagram：@gacha_60thten


※主催者の都合により情報が変更になる可能性があります。最新の情報はイベントHPをご確認ください。
※本展覧会の土日祝日は【日時指定制】となります。平日は開場時間中であればいつでもご入場いただけます。
※チケットは「日時指定券」「平日券」があります。価格はすべて税込です。
※「平日券」は会場販売カウンターでも販売します。「日時指定券」はアソビュー！での販売残数がある場合に限り、会場販売カウンターでも販売します。
※会場内混雑の際には、入場までお待ちいただく場合があります。
※営利目的のチケット転売はご遠慮ください。また、譲渡、転売のトラブルについて、主催者は一切の責任を負いません。


回して、集めて、解剖する。ガチャガチャの文化を深掘り

企業と人々をつなぐ「体験」を創造するフロンティアインターナショナル。ポップアップストアからスポーツイベント、デジタルキャンペーンまで、年間2500件以上のプロジェクトを手掛けています。従来のイベントプロデュースの枠を超えて、新たなブランドコミュニケーションを提案するなど、社名の通り未開拓の領域に挑戦しているところが特長です。グループ会社との連携で、感動を設計し、持続的なブランド価値へとつなげる同社の挑戦とは。業界の常識を打ち破ってきた組織の強みに迫ります。

記憶に残る「体験」をデザインする。顧客の心を掴む、感動と共感のブランド体験

――まずは、フロンティアインターナショナルグループの設立の背景や、これまでの成長の軌跡についてお聞かせください。

取締役 営業統括本部 江口貴宣氏（以下、江口）：フロンティアインターナショナルの前身は、大学生向けのリアルイベントを企画・運営する学生団体でした。その人的ネットワークをもとに構築した学生や若手人材の動員力は、学生をターゲットにする企業から注目され、需要が増加。この経験を活かし、生活者全般と企業を密接に結びつけるプロモーション事業を展開するため、1990年に株式会社フロンティアインターナショナルを創業しました。

創業以来、私たちは「ヒューマンソリューション事業（人材販促サービスなど）」「エクスペリエンスソリューション事業（イベントなど）」「デジタルテクノロジーソリューション事業（デジタルキャンペーンなど）」の3つのソリューションを軸に事業を展開しています。体験を基軸としたマーケティング支援を中心としながら、各産業・業種・業務機能に対して体験創造ナレッジを応用し、非マーケティング領域までを手掛けることで、事業成長を遂げてきました。

――「未体験を開拓し、すべての人の経験にする」という理念には、どのような想いが込められているのでしょうか？

江口：この理念には、イベント制作会社からの脱却という強い意志を込めています。イベントは、人を楽しませるだけでなく、クライアントの課題解決や社会貢献にも繋がると考えています。そのため、イベントを通してどのような価値を提供したいのか、社員一人ひとりが深く理解し、共有することが重要だと考え、この理念を掲げました。理念を実現するために、評価制度の刷新や社員向けプロジェクト共有会、社員表彰式の選考基準に見直しを行うなど、様々な施策を講じています。

――イベントプロデュース事業について、具体的にどのようなイベントを手掛けているのか教えてください。

第四営業本部 本部長 皿井寿紘氏（以下、皿井）：ブランドのPRイベントとして、ポップアップストア、ファンミーティング、ガラパーティー、記者会見などが多いですね。あとは企業の周年イベントや式典、スポーツ系のイベントなども手掛けています。

基本的には受託イベントが多いのですが、近年では富士山花火やパリサンジェルマンのジャパンツアーなど、主催側に回って仕掛けるイベントも増えています。

――主催イベントが増えている背景には、どのような理由があるのでしょうか？

皿井：私たちは「体験創造カンパニー」として、体験を軸に事業を展開しています。しかし、体験は可視化が難しい分野です。そこで、私たちは体験創造研究所を設立し、大学とも連携して体験をデータで可視化することに取り組んでいます。

自主的にイベントを開催することで、様々なデータを取得し、可視化することができます。それを分析することで、どのようなイベントを仕掛けると、どのような感情や行動を引き起こせるのかを把握し、今後の提案に活かすことができるのです。

年間2500件以上のイベントプロデュースを実現できる背景にある「体験創造力」

――年間2500件以上のイベントをプロデュースと伺いました。それを実現できる要因は何でしょうか？

江口：大きな理由は「組織力」です。当社は4つの営業本部と30の部署がそれぞれ独立し、部署運営を行なっています。繁忙期でプロジェクトが集中する際にも部署間での協業や引き継ぎがシームレスに行われるので、クライアントからの発注を回避することなく、会社全体で対応できるところが強みです。

――フロンティアインターナショナルは、グループ会社を擁しています。グループ間のシナジーを発揮するために、どのような取り組みを行っていますか？

皿井：当社は、体験接点やビジネスの場に人材を提供する「フロンティアダイレクト」、ブランド戦略や事業イノベーションなどコンサルティングサービスを提供する「トリニティ」、デジタルマーケティングに特化したソリューションを提供する「イリアル」、人材派遣とメディアの役割を担う「ガイアコミュニケーションズ」、映画館のシネアド（動画広告）やインシアタープロモーション（映画館内でのPR活動）を手掛ける「シネブリッジ」が傘下におりますが、現在進行形で増えています。

各分野で専門性を持つグループのノウハウをもとに、イベントだけに留まらず、クライアントのコミュニケーション全般（コンセプト・クリエイティブ・デジタル・アクティベーション）の統合的な提案を行うようにしています。

そのため、常にプロジェクトチームには専門部署やグループ会社がチームにジョインし協業や連携がしやすい仕組みを整えています。

――社内外の連携体制について教えてください。

皿井：フロンティアインターナショナルのプロデューサー陣がプロジェクト全体をマネジメントし、その下に各専門分野のスタッフがつくチーム制をとっています。社内には、クリエイティブ、デジタル、イベントなど、様々な専門部署があり、必要に応じて連携することで、スピーディーかつ質の高いサービス提供を実現しています。

グループ会社との連携においても、コミュニケーションのしやすさが強みです。グループ合同での定例会議開催のほか、案件に応じてグループ各社からスタッフをアサインし、スピーディーなチーム組成が可能となっています。

経験豊富なフロンティアインターナショナルのプロデューサー集団を中心に社内外の専門スタッフを束ね、高いプロジェクトマネジメント力で推進していきます。部署間の連携やグループ会社との連携と協業体制もスムーズです。

――プロジェクトマネジメント力を支える具体的な取り組みや手法は何ですか？

皿井：やはりプロデューサーの力が大きいです。リーダーとなるこのプロデューサーが、しっかりとマネジメントを行い、スタッフがそれを見て・指導を受け成長しています。また全社を横断した業務改善を行う委員会が機能しており、現場力向上や安全対策面で定期的な教育研修を行いプロジェクトマネジメントの向上に努めています。

――「経験豊富なプロデューサー」の存在は、他社との差別化にどのようにつながっていますか？

皿井：当社が他社と大きく異なるのは、営業から企画・制作・本番まで一気通貫で並走するスタイルにあります。プロデューサーが営業としても兼務しており、随時出てくる課題を共有しているため、しっかりとその本質を理解しながら進められる点が大きな優位性です。また、営業面では自主提案だけでなく常にセールスネタの収集や独自サービスの開発を行い、定期的にクライアントに対して鮮度のある情報をお届けできることも当社の強みです。

プロデューサーは常にクライアントと密にコミュニケーションを取りながらプロジェクトを進めることで、課題の本質を見失うことなく、質の高い提案を行うことができます。

――ブランド戦略や重要戦略の策定から、多岐にわたるソリューション提供まで可能な理由と、それが強みとなっている理由を教えてください。

江口：当社は、ここ数年で対応する業種業態が非常に多岐にわたるようになりました。そのため、単一事業ではお客様のご要望にお応えするのが難しいため、顧客体験の文脈で購買前から購買後まで一貫してサービスを提供できるよう領域を拡張してきました。

そこから専門性の高い独自の強みを持った部署やグループ会社が発足してきたことで、多岐にわたるソリューション提供が可能になりました。そのことで創造と実行の両軸で一括提供できることが当社の強みになっています。

――東証グロース市場に上場していることは、クライアントやステークホルダーにどのような影響を与えていますか？

江口：上場の主たる目的は、業界に光を当て、業界を活性化することに貢献するためでした。上場により社会的信頼性が向上したことで、多種多様な会社様と協力関係を結ぶことができるようになり、M&Aによってグループジョインいただくことで、グループ全体のソリューションが拡大しました。

また、上場による社会的信頼性の向上そのものや、M&Aを通じたソリューションの拡大によって、より多くのお客様からお声がけを頂けるようになりました。法令やコンプライアンスを遵守したイベント設計により、取引会社様やイベントに参加されるお客様に安心安全な運営が実現でき、信頼向上につながっていると考えております。

イベントのその先へ。AI活用やCVCにも注力し、次世代のコミュニケーションを開拓する

――中長期的な成長戦略と、それを実現するための具体的な計画を教えてください。

江口：当社は昨年2024年に第3期中期事業計画を発表し、2027年4月期【売上高500億円 営業利益50億円】を掲げております。重点施策におきましてはブランドの強化、人的資産の加速、M&Aの加速、収益モデルの多様化を進めております。さらに企業グループ化の推進やグループ内外のネットワークの強化、戦略から実施迄の一貫体制を確立しながら計画に基づいて推進していきます。

――多様な才能を引き出し、育成するための具体的な施策を教えてください。

江口：一般的な年次別研修に加え、年次を問わないテクニカル研修を設定して組織・年次にとらわれない社員のスキル開発に努めております。
さらに、リベラルアーツ研修として、当社社員が本物の芸能、文化、美術、音楽等に触れる機会を設け、社員のクリエイティビティ開発にも取り組んでおります。

皿井：提案やクリエイティブ、アイデアのレベルは上がってきていると思いますが、まだまだ不足している部分も多いと感じています。クリエイティブな部分を強化し、強みとして打ち出せるようにしていく必要があります。

プロデューサー育成においては、職人的なスキルではなく、クリエイティブな感性を持つ人材を理解し、マネジメントできるプロデューサーを育成していくことを目指しています。

――今後、具体的にどのような「未体験」を顧客に提供していきたいと考えていますか？

江口：足元ではクリエイティブや映像関連を強化し顧客体験の向上に努めています。また、様々な場面でAIの活用が広がっていますが、当社でもAIを用いたインタラクティブなイベント演出を実現した事例も増えています。今後も新たなテクノロジーを積極的に取り入れ、新しい体験価値を提供できるよう努めてまいります。

皿井：私たちの業界では、常に新しいコミュニケーションや発信方法が求められています。今後は、今までにない新しいものを生み出すというよりは、既存のものを組み合わせたり、新しい視点で捉え直したりすることで、顧客にとっての「未体験」を提供していきたいと考えています。そのためにも、社員一人ひとりが「未体験」に挑戦できる環境を整え、それを経験に変えていくことが重要です。

――2023年には、ベンチャー投資を本格化させるため、コーポレート・ベンチャー・キャピタル（CVC）を設立されました。その背景を教えてください。

江口：当社調べでは、イベント業界初のCVCとなりますが、ベンチャー投資活動は、「フロンティア」という言葉に込めた当社の変わらぬ開拓精神を体現すべく、私たち自身も未知の領域に歩を進め、大胆にイノベーションを推進するために取り組んでいます。マーケティングプロモーションだけでなく体験創造を軸に幅広い領域のスタートアップに投資・支援しています。

――CVCの活動を通して、どのような企業と連携し、イノベーションを起こしていきたいですか？

江口：当社の体験創造ソリューションとかけ合わせることで、お客様に提供する価値を最大化できるような企業と連携していきたいと考えています。実際に、弊社の投資先であるスタートアップとの協業を通じて、お客様のセールスプロモーションやIP活用などをご支援した事例も出てきています。

これからも「未体験を開拓し、すべての人の経験にする」という理念のもと、顧客の期待を超えて感動と共感を生み出すブランド体験を創造していきます。変化の激しい時代においても、常に挑戦を続け、イベント業界の未来を拓いていく存在でありたいと考えています。

＜本記事はPR記事です＞

edit & write : yoko sueyoshi

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上場企業の信頼と革新的な発想が生み出す「体験」。フロンティアインターナショナルの開拓者精神

「Reborn－いのちを織りなすアーティストたち－」展

2025年4月26日（土）から7月6日（日）まで、東京・品川のWHAT MUSEUMにて、「Reborn－いのちを織りなすアーティストたち－」展を開催中です。
本展のテーマは、自然と人の営みが交差するところに生まれる“いのち”の循環。6人の現代アーティストによる70点の作品は、日本文化の根底にある「自然との共生」や「再生」の精神を多様な観点から表現しています。

古紙ダンボール、流木、膠（にかわ）、曲がった木、漂着物など、出会った素材に作家たちは真摯に向き合います。見過ごされがちな存在に光を当て、そこに美しさと可能性を見出し、アートに昇華させました。
出展作家の鈴木初音は、自ら育てた植物や天然由来の素材で平面作品を制作。素材に触れることと手仕事を重視し、現代の「ものづくり」の根源を追求します。
玉田多紀は、生活の中あるダンボールを使って動物のかたちを巧みに造形。技法は教育現場にも応用され、創作の可能性を広げています。東北のマタギ文化に影響を受けた永沢碧衣は、狩猟という行為を通じていのちと向き合い、素材を余すことなく使うことで“命の循環”を表現します。

帆刈晴日は、自作の絵画を解体し再構成することで、既存の価値観を問い直すアートを展開。水田典寿は、漂着物や廃棄された家具などを素材とし、最小限の手を加えながら素材本来の美を引き出します。そして宮川達也は、流通に乗らなかった木々を彫刻作品として昇華させ、長年にわたる教育活動の中で育まれた造形観を体現しています。

本展の作品の数々は、一見静かで素朴ながらも、現代社会に問いを投げかけます。環境破壊や気候変動といった問題が身近に感じられる今、作家たちの表現からは、日々の暮らしと自然の関わりを見つめ直すヒントが浮かび上がってきます。観る者の感性を静かに揺さぶり、「再生」と「つながり」への意識を呼び覚ますこの機会をお見逃しなく。

edit & write: yoko sueyoshi

会期：2025年4月26日（土）～2025年7月6日（日）
会場：WHAT MUSEUM（東京都品川区東品川2-6-10 寺田倉庫G号）
開館時間：11:00～18:00（最終入館 17:00）
休館日：月曜（祝日の場合は開館、翌火曜休館）
入場料：一般 1,500円、大学生・専門学生 800円、高校生以下 無料、展覧会パスポート 2,500円（会期中何度でも入場可能）


※主催者の都合により情報が変更になる可能性があります。最新の情報はイベント HP をご確認ください。